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The Topic of This Month Vol.35 No.1(No.407)

E型肝炎 2005~2013年 

(IASR Vol. 35 p. 1-2: 2014年1月号)

 

E型肝炎は、ヘペウイルス科(Hepeviridae )ヘペウイルス属(Hepevirus )のE型肝炎ウイルス(HEV)の感染による急性肝炎である。潜伏期は平均6週間といわれている。臨床症状は発熱、全身倦怠感、悪心、嘔吐、食欲不振、腹痛等の消化器症状を伴い、黄疸が認められるが、不顕性感染もある。臨床症状はA型肝炎との共通点が多い。致死率(1~2%)はA型肝炎より10倍ほど高い。従来は慢性化しないとされてきたが、免疫不全状態にある患者のE型肝炎感染が慢性感染を引き起こすことがある(本号13ページ)。感染経路は、いわゆる途上国では患者の糞便中に排泄されたウイルスによる経口感染が主で、常時散発的に発生しており、時に飲料水を介する大規模集団発生が報告されている。一方、日本をはじめ世界各地で、E型肝炎は動物由来感染症(本号4ページ)として注目されている。

HEVの血清型は1つと考えられ、遺伝型は現在4つ(G1~G4)が知られている。途上国でヒトの地域流行を起こすウイルスは主にG1である。先進国では主にG3とG4の散発的な報告があるが、大規模集団発生の報告はない。またG3およびG4は、ブタやイノシシにも感染することが明らかになっている。

わが国ではE型肝炎は、1999年4月から感染症法に基づく全数把握の4類感染症「急性ウイルス性肝炎」として全医師に診断後7日以内の届出が義務付けられた。その後2003年11月の同法改正に伴い、「E型肝炎」として独立した4類感染症となり、診断後直ちに届出が必要な疾患となった(届出基準はhttp://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-04-01.html)。

経時的発生状況:感染症発生動向調査において2005年1月~2013年11月にE型肝炎と届出された患者は626例であった(2013年11月27日現在、表1)。2005~2011年は年間42~71例の報告であったが、2012年以降は年間100例を超えている(図1)。国内で感染したと推定された患者(国内例)の割合は2005~2008年には71~79%であったが、2009年以降は86~94%に増加している(図1)。

性別年齢分布:男性502例(推定感染地:国内425例、国外68例、不明9例)、女性124例(国内107例、国外13例、不明4例)と、国内例、国外例とも圧倒的に男性が多い(IASR 26: 261-262, 2005)。国内例は男女ともに中高年が多いのに対し、国外例は幅広い年齢から報告されている(図2)。

診断検査法と遺伝子型(本号3ページ):確定診断した検査法は、2005~2013年はRT-PCR法による遺伝子検出が626例中303例(48%)、ELISA法によるIgM抗体検出が228例(36%)、IgA抗体検出が171例(27%)であった(重複を含む)(表1)。2011年10月にE型肝炎のIgA抗体検出キットが保険適用となり、2012年以降IgAによる診断が大きく増加している。2013年に感染症発生動向調査の届出基準の検査方法にIgAが追加された。

遺伝子型が報告された86例の内訳は、G1が2例(国内1例、国外1例)、G3が39例(国内36例、不明3例)、G4が45例(国内40例、国外5例)で、G2の報告はなかった。

推定感染地:国内532例について都道府県別報告状況を図3に示す。2005年~2013年11月までに42都道府県から報告されている。北海道では毎年報告があり(本号7ページ)、国内例の34%と最も多く、次いで東京都からの報告が多い(14%)。国外81例の主な推定感染地はアジアで、中国が最も多く(42%)、インド(17%)、ネパール(9.9%)と続く(表2)。

推定された感染経路: 2005年~2013年11月に報告された626例のうち、推定感染経路の記載があった国内250例中、肉類の喫食が大部分であった。ブタ(肉やレバーを含む)が88例(35%)、イノシシ60例(24%)、シカ33例(13%)、ウマ10例(4.0%)、貝(牡蠣など)11例(4.4%)などで、その他に動物種不明の肉(生肉、焼肉など)あるいはレバーがそれぞれ37例(15%)、24例(9.6%)であった(重複を含む)。それ以外に、動物の調理・解体・処理などが感染原因と推定されたものが4例あった。国外17例中では、生水・井戸水などの飲料水6例(35%)、ブタあるいは動物種不明の肉の喫食が各4例(24%)記載されていた。

動物でのHEV感染状況:ブタのHEV感染が世界各地で報告されている。日本国内の調査でも2~3カ月齢のブタの糞便からHEV遺伝子が高率に検出され、出荷時のブタ(6カ月齢)の抗体保有率は90%以上であった。HEV遺伝子は、出荷されているブタレバーからも検出されていた(本号8ページ)。また、日本の野生イノシシの抗体保有率(34%)はブタより低いが、HEVが広く侵淫していることが明らかにされている。

一方、日本では感染源の1つと考えられているシカからはHEV遺伝子の検出報告はなく、熊本県で実施された調査でも、シカ(肝臓・血液・筋肉)からはHEVは検出されなかった(本号9ページ)。また、ウシ、ヒツジ、ヤギなどの動物からも、HEV遺伝子の検出報告はない(本号10ページ)。

最近、ヒトへの感染性についてはまだ明らかでないものの、HEVと同じくヘペウイルス科に属すると考えられるウイルスが、ラット、ウサギ、コウモリ、フェレットなどからも検出されている(本号10ページ)。 

HEV感染予防:厚生労働省は、平成16(2004)年には通知を発出し注意喚起している(平成16年11月29日食安監発第1129001号医薬食品局食品安全部監視安全課長通知http://www.mhlw.go.jp/topics/syokuchu/kanren/kanshi/041129-1.html)。ホームページに「食肉を介するE型肝炎ウイルス感染事例について(E型肝炎Q&A)」を掲載し、ブタならびに野生動物の肝臓・生肉喫食を避け、十分加熱調理して喫食することの必要性を狩猟者、食肉関係者および消費者向けに訴えてきた。国民全体に感染のリスクについてより一層の周知徹底が重要であると思われる。また、流行地へ渡航する際のE型肝炎予防には、A型肝炎同様、飲み水に注意し、加熱不十分な食品の喫食を避けることが必要である。なお、E型肝炎ワクチンは日本においては基礎研究段階である。

 

特集関連情報

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三重県内における日本脳炎患者の発生

(IASR Vol. 35 p. 14: 2014年1月号)

 

2013年9月、三重県内で日本脳炎患者の発生をみたので、その概要について報告する。

症例は三重県在住の70代女性で海外渡航歴はない。日本脳炎ワクチン接種歴は不明。2013年9月初旬頃より38℃前後の発熱を認め、食欲不振があった。発症後7日目に朝からより一層の高熱感を感じており、夕方に痙攣を伴い倒れていたため救急車にて伊勢赤十字病院に搬送された。搬送時の症状は発熱(42℃)、意識障害があり、入院措置となった。入院時の血液所見はWBC 12,600/μLであり、分画では好中球89.6%と高値、リンパ球5.9%と低値を示していた。CRPは0.66mg/dL、CKは2,994 IU/L、LDHは380 IU/Lといずれも高値であった。髄液検査においては細胞数1,176/μL、糖量86mg/dL、総蛋白量146mg/dLと、これら項目が高値を示していた。MRIによる検査では大脳・脳幹に異常信号域の多発を認めた。以上の所見から日本脳炎等を疑い三重県保健環境研究所に検体(血液、血清、髄液)が搬入された。

三重県保健環境研究所において国立感染症研究所(感染研)病原体検出マニュアルに基づきRT-PCR法による日本脳炎ウイルス遺伝子の検出を実施したところ、髄液よりNested PCRで約330bpの増幅産物が確認された。また、感染研より供与されたIgM-Capture ELISAキットを用いた抗体検出により、髄液中および血清中から抗日本脳炎ウイルスIgMが検出された。確認のため感染研において実施された同法でも髄液中および血清中から抗日本脳炎ウイルスIgMが検出され、日本脳炎と診断された。患者は11月時点でも依然として意識障害等が継続した状態である。

日本脳炎はコガタアカイエカ等を介したヒトとブタの人獣共通感染症である。1954年以降、不活化ワクチンの普及により患者数は激減し、また、ヒトにおけるウイルス感染後の発病率が1,000人に約1人程度と低率であることから、現在の日本国内では年間数例の患者発生に留まっているものの、発症すると致死率は約30%と非常に高く、また、生存例のほぼ半数に重篤な後遺症が残るとされる。今回の症例については、患者居住地域近隣に養豚場は存在しておらず、ウイルス保有蚊がこの地域に多く存在していたとは考えにくい。また、当該地域は日本紅斑熱の患者発生が認められているため、当該患者も日常からマダニ咬傷等に十分注意し、肌の露出等が無いようにしていたとのことであるが、8月下旬に彼岸用のシキミ等採取に軽装で入山しており、その時に蚊刺咬をうけた可能性も考えられた。なお、三重県で実施している日本脳炎流行予測調査事業では9月に肉用豚の抗日本脳炎抗体が検出されており、ウイルス保有蚊が現在も三重県内に存在していることが示されている。日本国内においては近年の日本脳炎患者数は年間数例と少ない傾向にあるものの、発症した場合の致死率および後遺症の発生率等を考えると、ワクチンによる疾病予防、特に抗体保有率の低下が著しい50代への追加接種も検討すべきと思われる。ワクチン接種勧奨差し控えの影響を受けた小児への対策については、2010(平成22)年度から順次積極的勧奨が再開され、抗体保有率が上昇してきている。また、コガタアカイエカ等、蚊に対する刺咬を防ぎ日本脳炎ウイルス曝露の機会を減らす対策も必要と考えられる。

 

三重県保健環境研究所 赤地重宏 楠原 一 矢野拓弥 小林隆司 西中隆道
伊勢保健所 豊永重詞 寺添千恵子 大西由夏 鈴木まき
伊勢赤十字病院 坂部茂俊
国立感染症研究所 高崎智彦

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<資料> チフス菌・パラチフスA菌のファージ型別成績
(2013年9月21日~2013年12月20日受理分)
(Vol. 35 p. 21: 2014年1月号)
国立感染症研究所細菌第一部第二室

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南半球における2013年インフルエンザシーズンの概要

(IASR Vol. 35 p. 20-21: 2014年1月号)

 

南半球の温帯地域と中南米の熱帯地域の国々における2013年1~9月(冬季にあたる)のインフルエンザシーズンにおける流行の概要を述べる。

流行は温帯・熱帯の南アメリカ・南アフリカで3~5月頃に始まり、8~9月頃に終息した。オーストラリアとニュージーランドではシーズンは数カ月遅れて6~7月に始まり、9月下旬~10月初旬に終息した。A(H1N1)pdm09が一般的な流行株であった。シーズン終わりにかけてはA(H3N2)とBがアルゼンチン、チリ、南アフリカ、ウルグアイでより多く検出された。パラグアイではA(H3N2)がシーズン中を通しての流行株であった。オーストラリアとニュージーランドでは3つのウイルスが同時に流行していた。熱帯アメリカ・南アメリカ中央部ではA(H1N1)pdm09は主な流行株であったが、それに加えて熱帯アメリカではB、中央部ではA(H3N2)の循環もみられた。

全体として2013年のインフルエンザシーズンは2012年と比較して穏やかであり、オーストラリアとニュージーランドで顕著であった。しかし、例外もあり、チリではインフルエンザ様疾患(ILI)と、重症急性呼吸器感染症(SARI)の報告が前年と比較して約2倍であった。これにより、チリではインフルエンザ関連の死亡例が多く報告された。パラグアイではSARIの報告割合が増加した。A(H1N1)pdm09が流行した年でそうであったように、65歳以上の年齢層での重症例が少なかった。65歳以上の年齢層における重症例は、A(H1N1)pdm09の流行が少ない国々(オーストラリアとニュージーランド)でみられた。

ウイルス学的データ、伝染性、疾病と死亡率に関する疫学データは多くの国々で同様のパターンを示した。しかし、いくつかの国々では異なる傾向が示された。チリでのウイルス学的データによると、インフルエンザの陽性率は相対的に低かったにもかかわらず、インフルエンザ関連SARI症例の報告数はほぼ2倍であり、相対的に重症度の高いインフルエンザシーズンであることが示された。反対にニュージーランドでは、インフルエンザの陽性率は近年の平均的な陽性率より高かった。しかし、ILI報告率は基準値にかろうじて達する程度であり、2000年以来の最低水準であった。このように、これらの異なるパターンは、ウイルス学的データと疾病データは相補的なものであり、それぞれの国において、個々の包括的な流行状況を把握する必要性を示している。

ILIとSARIのサーベイランスを実施する国の増加に伴い、各国での経時的な流行パターンと傾向を明らかにするデータが得られるようになってきた。しかし、サーベイランスの方法は各国でかなり異なるため、各国の状況を比較するためにはデータの注意深い解釈が必要である。より一貫性のある報告と、同一の症例定義の使用、共通したサーベイランス手順によって、世界におけるインフルエンザパターンの理解は促進されるであろう。

     (WHO, WER, 88, (48): 509-520, 2013)

 国立感染症研究所・感染症疫学センターには地方衛生研究所(地研)から「病原体個票」が報告されている。これには感染症発生動向調査の定点およびその他の医療機関、保健所等で採取された検体から検出された病原体(ノロウイルスをはじめ、サポウイルス、ロタウイルス、アストロウイルスなど)の情報が含まれる。

図1.週別ノロウイルス、サポウイルス、ロタウイルス検出報告数、2013/14シーズン
図2.都道府県別ノロウイルス、サポウイルス、ロタウイルス検出報告状況、2013/14シーズン
図3.週別都道府県別ノロウイルス検出報告状況、2013年第48週〜第52週

*2013/14シーズンは2013年第36週/9月~2014年第35週/8月(検体採取週)。

図の元データは、以下の速報グラフ(病原体個票による報告)の(1)〜(4)。

データは、土日祝日を除く2日前に地研から報告された情報。過去の週に遡っての追加報告もある。現在報告数は、地研より報告された日を表す。

 

 

*参考:週別Astrovirus検出報告数、2010/11-2013/14シーズン

 

 

 

 

 

(参考)ノロウイルス関連情報(国立医薬品食品衛生研究所)

 

 


 

 

 

ノロウイルス等検出状況 2012/13シーズン (2013年10月24日現在報告数)

 

ノロウイルス等検出状況 2011/12シーズン (2012年11月8日現在報告数)

 

国立感染症研究所感染症疫学センター 病原微生物検出情報事務局

 

 

 

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