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国立感染症研究所インフルエンザウイルス研究センター第一室
全国地方衛生研究所 |
| ・ | ペラミビル治療患者からのH275Y耐性ウイルス検出事例報告 |
| ・ | 新型インフルエンザ（A/H1N1pdm）オセルタミビル耐性株（H275Y）の国内発生状況 [第2報] |
| ・ | 新型インフルエンザ（A/H1N1pdm）オセルタミビル耐性株（H275Y）の国内発生状況 [第1報] |
| ・ | 2008/09インフルエンザシーズンにおけるインフルエンザ（A/H1N1）オセルタミビル耐性株（H275Y）の国内発生状況 [第2報] |
| ・ | 2008/09シーズンにおける季節性インフルエンザ（A/H1N1）オセルタミビル耐性株検出情報 |
| ・ | 2007/08シーズンにおけるインフルエンザ（A/H1N1）オセルタミビル耐性株（H275Y）の国内発生状況 [第２報] |
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| 国立感染症研究所感染症疫学センター 病原微生物検出情報事務局 |
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医療機関においては、問診などによりできる限り具体的な情報を収集し、その後の保健所等の調査に繋げることが望まれる。便や血清中にウイルスが検出される期間は、黄疸発症、または肝機能を表す酵素（ALT、AST）の値のピーク時から数日間である。ウイルスの検出は発症早期の短期間に限られているので、A型肝炎が地域で流行している場合や、広域集団発生が疑われる事例においては、その対策に資するべく検体採取に適した時期に積極的な検体確保・検査の実施が重要である。保健所、地方衛生研究所等においては、医療機関と連携して個々の事例の原因究明にあたるとともに、食材・食品の広域流通という観点も併せ、事例調査と対策における自治体間の連携が、対策上重要と考えられる。
【参考情報1】 【参考情報2】 【参考情報3】 |
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![表１．抗インフルエンザ薬耐性株検出情報 [A(H1N1)pdm09, A(H3N2), B]](/niid/images/flu/resistance/20140106/dr12-13j20131226-1.gif){kind=link}
![表１．抗インフルエンザ薬耐性株検出情報 [A(H1N1)pdm09, A(H3N2), B]](/niid/images/flu/resistance/20130410/dr11-12j20120410-1.gif){kind=link}
![表１．抗インフルエンザ薬耐性株検出情報 [A(H1N1)pdm09, A(H3N2), B]](/niid/images/flu/resistance/20130206/dr10-11j20130206-1.gif){kind=link}
![表１．抗インフルエンザ薬耐性株検出情報 [A(H1N1)pdm09, A(H3N2), B]](/niid/images/flu/resistance/20130206/dr09-10j20130206-1.gif){kind=link}
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＜速報＞増加しつつある梅毒
―感染症発生動向調査からみた梅毒の動向―
(掲載日 2014/2/27)
梅毒は多くの先進諸国同様、日本でも減少傾向にあったため、昔の病気と考えられていた。しかし近年、欧米では男性と性交をする男性（Men who have sex with men: MSM）を中心に感染が広がっていることが報告されている1-3）。そこで、日本における近年の梅毒の発生動向を調べることにした。
2001～2013年までの感染症発生動向調査年報と人口動態統計を用いて、近年の梅毒の動向を調べた。感染症発生動向調査に関しては、2012年までのデータは年報を用い、2013年のデータは2014年１月10日現在の暫定集計を用いた。人口は厚生労働省の人口動態統計（各年の10月１日現在の人口、2013年は推定値）を用いた。
2013年の梅毒総報告数は1,226例であり、前年2012年の総報告数875例に対して1.4倍に増加していた（図１）。人口10万当たり発生率は2012年が0.7であったのに対し、2013年は1.0であった（図２）。なお、感染症発生動向調査における梅毒の捕捉率について、年次変動を示すデータはない。
性別は男性が989例（80.7％）と多数を占めており、男性の人口10万当たり発生率は1.6であった（女性は0.4）。年齢群別の人口10万人当たり発生率をみると、男性では25～29歳が3.9で最も高く、次いで35～39歳の3.4であった。男性の20～50代の発生率はいずれも2012年より増加していた（図３）。女性では20～24歳が1.3で最も高く、次いで25～29歳の0.9であった。
症状は無症候が473例（38.6％）、早期顕症Ⅰ期が220例（17.9％）、早期顕症Ⅱ期が469例（38.3％）、晩期顕症が60例（4.9％）、先天梅毒が４例（0.3％）であった。2012年と比べると男女ともに無症候と早期顕症Ⅱ期の増加が目立った。
感染経路は、男性では861例（87.1％）が性的接触と報告されており、同性間または異性/同性間性的接触が443例（51.5％）と過半数を占め、そのうち同性間性的接触が432例（50.2％）、異性/同性間性的接触11例（1.3％）、異性間性的接触は309例（35.9％）であった（図４）。女性は160例（67.5％）が性的接触と報告されており、異性間性的接触が141例（88.1％）と多くを占めた。
梅毒は近年、10～40代の男性同性間性的接触感染が急増してきている。これは異性間性的接触による感染者が多くを占めるとされる性器クラミジア感染症や淋菌感染症が増加していないこととは対照的である4）。同じくMSMが感染者の多くを占めるHIV感染症の新規報告数が横ばいとなっているが5）、現行の報告制度では各疾患の報告同士の関連が不明なため、梅毒との関係は把握が困難である。女性も増加傾向にあり、MSM間での感染の流行が波及している可能性がある。また、小児の先天梅毒は、妊娠中の性感染対策の不備に起因していると考えられる。妊婦の梅毒検査の実施状況、妊婦の梅毒感染率、適切な治療と治療効果判定の有無、など、先天梅毒に関する疫学情報の把握を行い、適切な対策を行っていく必要がある。梅毒は診断が下れば治療は比較的容易だが、診断の遅れから神経梅毒などを発症し後遺症が残ることも稀ではない。梅毒の予防には、100％ではないもののコンドームに効果が認められている6）。増加傾向にある梅毒の国内外での動向を把握し、医療関係者や罹患率が高い層に対して予防の重要性を含めて情報提供していくことが必要である。
参考文献
1) 2012 Sexually Transmitted Disease Surveillance, Centers for Disease Control and Prevention (http://www.cdc.gov/std/stats12/syphilis.htm, 閲覧2014年2月14日)
2) Savage EJ, Marsh K, Duffell S, et al., Rapid increase in gonorrhea and syphilis diagnoses in England in 2011, Euro Surveill. 2012;17(29):pii20224
http://www.eurosurveillance.org/ViewArticle.aspx?ArticleId=20224
3) Bremer V, Marcus U, Hamouda O, Syphilis on the rise again in Germany-results from surveillance data for 2011, Euro Surveill.2012;17(29):pii20222
http://www.eurosurveillance.org/ViewArticle.aspx?ArticleId=20222
4) IASR 29: 239-241, 2008
5) IASR 34: 251-252, 2013
6) Kamali A, Quigley M, Nakiyingi J, et al., Syndromic management of sexually-transmitted infections and behaviour change interventions on transmission of HIV-1 in rural Uganda: a community randomised trial, Lancet 361: 645-652, 2003
http://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736%2803%2912598-6/abstract
国立感染症研究所感染症疫学センター
高橋琢理 山岸拓也 齊藤剛仁 有馬雄三 砂川富正 大石和徳
同細菌第一部 中山周一 大西 真
川崎市健康安全研究所 岡部信彦