＜速報＞呼吸器症状を呈した乳幼児から検出されたヒトボカウイルスの遺伝子系統樹解析および流行疫学（2011～2013年）―三重県

ヒトボカウイルス（human bocavirus：HBoV）は、パルボウイルス科パルボウイルス亜科ボカウイルス属に分類されており、急性呼吸器感染症（acute respiratory infection: ARI）の起因ウイルスの一つである。HBoVは、2005年にスウェーデンの呼吸器感染症患者から初めて発見され^1）、国内においても、近年、HBoV検出報告^2-3）がされているが、患者臨床情報等の報告は少なく、いまだに疫学的に不明な点が多い（臨床的意義は明らかではない）。そこで我々は、三重県内のHBoV流行疫学を把握するために、2011年１月～2013年12月の検出状況（検出時期、臨床診断名等）および遺伝子系統樹解析を実施したので報告する。

上記調査期間に、三重県感染症発生動向調査事業において県内の定点医療機関を受診した小児呼吸器系疾患患者675名の患者検体（鼻汁、咽頭ぬぐい液、気管吸引液）を対象とした。HBoV遺伝子検査はAllander¹⁾らのConventional-PCR法にて実施した。検出された一部のHBoVについてVP1/ VP2領域の遺伝子系統樹解析⁴⁾を行った。

675名中21名（3.1%）の患児からHBoVが検出された（表１）。年別検出数は2011年５名、2012年９名、2013年７名であった。HBoV陽性者の年齢構成は0歳３名（14％）、１歳15名（71％）、２歳３名（14％）であり、検出月は２月１名（4.8％）、３月１名（4.8％）、４月４名（19％）、５月８名（38％）、６月４名（19％）、７月１名（4.8％）、８月１名（4.8％）、11月１名（4.8％）と春から初夏に多数検出される傾向であった。

HBoV陽性者の臨床診断名は気管支炎９名（43％）、咽頭炎６名（29％）、細気管支炎３名（14％）等で、12名（57%）の患児は、下気道炎症状からの検出であった。HBoV陽性者の受診時における発熱者（37.5℃以上）は16名（76％）で、このうち９名（43%）は38.5℃以上であった。

VP1/ VP2領域の遺伝子系統樹解析を実施したHBoV株（17名）は、３つのGroupに分類された（図１）。採取年別のGroup分類（内訳）は、Group1は４名（2011年２名、2012年１名、2013年１名）から検出された。Group2は12名（2011年１名、2012年７名、2013年４名）から検出されたが、Group3は１名（2011年）のみであった。

他のウイルスとの重複検出については、human metapneumovirus（hMPV）４名、respiratory syncytial virus（RSV）１名の計５名（24%）であった。すべての呼吸器感染症起因病原体の検索には至っていないが、HBoVの検出における臨床的意義を含め依然として不明な点が多いと思われる。今後、さらにHBoVの疫学を解明するためには、積極的かつ継続的なモニタリングを実施し、全国規模のHBoV流行疫学および患者臨床情報の蓄積が必要であると思われる。 

謝辞：本稿を終えるにあたり、三重県発生動向調査事業における検体採取を担当された医療機関の諸先生方および関係各位にお礼申し上げます。

フィリピンからのB3型麻疹ウイルスによる輸入症例―沖縄県

はじめに
沖縄県では麻疹を排除するための対策の一つとして、麻疹全数把握のためのサーベイランスシステムを2003年１月より実施している（IASR 25: 64-66, 2004）。その後、麻疹確定例は減少し、2009年９月のD8型麻疹ウイルス症例（IASR 30: 299-300, 2009）を最後に、2010～2013年まで４年連続で麻疹確定患者ゼロの状態を維持していた。しかし、2014年１月にフィリピンからのB3型麻疹ウイルス輸入症例が確認され、その後３月24日現在まで二次感染者の発生をみずに終息したので、その概要を報告する。

症例および診断
患者は50代男性、１月24日から発熱があり１月28日に医療機関を受診した。受診時の体温は38.4℃、発疹（紅斑）があることを医師が確認した。ワクチン接種歴はあるが接種年月日は不明、2013年11月24日～2014年１月23日にかけてフィリピンへの渡航歴があり、滞在中に麻疹患者と濃厚接触していた。

沖縄県衛生環境研究所において、１月28日に採取された咽頭ぬぐい液を用いて麻疹ウイルスNおよびHA遺伝子のRT-PCRを実施した。その結果、麻疹N遺伝子陽性、HA遺伝子陰性であった。N遺伝子の増幅産物を使用し、ダイレクトシークエンス法により部分塩基配列（456bp）について系統樹解析を行ったところ、B3型麻疹ウイルスであることが確認された（図１）。本症例は、渡航先における麻疹患者との接触状況や潜伏期間により、フィリピンで感染し帰国後に発症した輸入症例と判断した。

各機関の対応
患者を診断した医療機関では、事前に麻疹疑い症例に対する対応マニュアルが策定されており、感染症担当医師および感染管理認定看護師の主導により、具体的な指示が窓口や各担当まで速やかに伝わるよう、院内での体制が構築されていた。そのため、１月28日に患者が受診した際は、窓口における問診時に臨床症状および患者の疫学情報により麻疹疑いが濃厚と判断し、速やかに患者を個室に移した。結果として、窓口での問診で麻疹を疑い隔離対応をしたことが大幅に接触者を減らすことができた大きな要因であった。

医療機関を管轄する沖縄県中部保健所では、１月28日に当該医療機関からの麻疹疑い症例の届出を受理した後、速やかに個室にて患者の疫学調査を開始し、採取された検体を衛生環境研究所に搬送した。当日中に麻疹PCR陽性の結果を受け、保健所職員が医療従事者のワクチン接種歴および外来における接触者状況について確認したところ、医療従事者は入職時に麻疹抗体価検査をしており、陰性の職員に対して全員MRワクチン接種済みであった。また、外来における麻疹患者との接触の可能性は低いと考えられ、曝露後発症予防のための72時間以内のMRワクチン接種の必要性は低いと判断した。保健所と医療機関との協議により、潜伏期間を考慮して患者発生から約２週間は二次感染の麻疹疑い患者の来院を想定し、疑い患者が来院した際は駐車場で待機させ、携帯電話等で問診を実施し、診察にあたっては、一般の診察室とは別の個室にあらかじめ指定した経路を通って入り診察を行うよう調整した。保健所は、接触者である家族および同僚の健康観察を行い、二次感染者が発生していないことを確認した。

沖縄県福祉保健部健康増進課では、１月29日にマスコミを通じ麻疹の発生について県民に対し注意喚起を促した。また、沖縄県はしか“０”プロジェクト委員会をはじめとする各関係機関に対し速やかに情報提供し、互いに情報を共有することができた。その後、県内では３月24日現在まで麻疹確定例の報告はなく、二次感染者の発生をみずに封じ込めができたと考えられる。

まとめ
今年に入り、国内では昨年同時期を大幅に上回る麻疹患者が報告されており、特にフィリピンでの感染が疑われる症例が多くみられている¹⁾。国内での土着株による麻疹症例が減少している中、今後は海外の麻疹流行地域からの渡航者による輸入麻疹症例の増加が危惧されており、国内での二次感染予防対策が重要となっている。「麻しんに関する特定感染症予防指針」で目標としている、2015年度までに国内における麻疹排除に向け、高いワクチン接種率（95％以上）を目標に実施し、症例ごとに疫学解析およびウイルス遺伝子解析を丁寧に実施していくことが重要である。