国立感染症研究所

インフルエンザウイルス研究センター 第1室

全国地方衛生研究所

　国立感染症研究所（感染研）では、国内で流行するインフルエンザウイルスの性状を把握し、インフルエンザ対策およびワクチン株選定に役立てるため、全国地方衛生研究所（地研）で分離・同定されたウイルス株総数の約10％を無作為に抽出し、解析を行っている。

　現行の季節性インフルエンザワクチンは、ワクチン原株として選ばれたウイルスを鶏卵で継代して製造している。そのため、継代の間に、ウイルスが鶏卵に馴化することでアミノ酸置換が起こり、抗原性が変化（抗原変異）することがある。その結果、流行株とワクチン製造株の抗原性が一致しなくなる場合があり、世界的に問題となっている。

2022/2023シーズン抗原性解析結果 （データ更新日：2023年 10月24日）NEW

A(H1N1)pdm09 （図1）

2022年9月以降に分離された国内および近隣諸国の流行株について抗原性解析を実施したところ、解析したすべての株が、2022/23シーズンのWHOのワクチン推奨株である細胞分離A/ウィスコンシン/588/2019株と抗原性が類似している細胞分離A/神奈川/IC1920/2019株および卵分離A/ビクトリア/2570/2019株に対するフェレット感染血清とよく反応した。

A(H3N2)（図2）

2022年9月以降に分離された国内および近隣諸国の流行株について抗原性解析を実施したところ、解析した多くの株において、2022/23シーズンのWHOのワクチン推奨株である細胞分離A/ダーウィン/6/2021株に対するフェレット感染血清と良く反応した。一方、卵分離A/ダーウィン/9/2021株に対するフェレット感染血清との反応性は若干低下する株が認められた。これはワクチン推奨株の卵での分離・増殖による卵馴化の変異の影響と思われる。

B（ビクトリア系統）（図3）

2022年9月以降に分離された国内および近隣諸国の流行株について抗原性解析を実施したところ、解析したすべての流行株が、2022/23シーズンのWHOのワクチン推奨株であるB/オーストリア/1359417/2021（細胞および卵分離株）に対するフェレット感染血清とよく反応した。

B（山形系統）

2020年3月以降、自然界で流行している山形系統の株は検出されておらず、解析されていない。

A(H1N1)pdm09（図1）

流行株はHA遺伝子系統樹の6B.1A.5a内で、6B.1A.5a.1（略名: 5a.1）(D187A, Q189E)と6B.1A.5a.2（略名: 5a.2）(K130N, N156K, L161I, V250A, E506D)(代表株A/Victoria/1/2020, A/Victoria/2570/2019)に分岐している。5a.2内にはサブクレード5a.2a(K54Q, A186T, Q189E, R259K, K308R)、5a.2a.1(P137S, K142R, E224A, D260E, T277A, E356D, I418V, N451H)(代表株A/Victoria/4897/2022、A/Wisconsin/67/2022)が派生し、流行の中心となっている。我々が解析した株の約80%は5a.2に、残りは5a.2a.1に属した。5a.2a内でほとんどの株はI418Vを持つグループに属し、さらに複数のグループが派生しており、HA遺伝子の多様化が示された。NAタンパク質にH275Y置換を有するオセルタミビル耐性株の流行は確認されていない。

A(H3N2)（図2）

最近の流行株は、HA遺伝子系統樹上のクレード3C.2a1b.2a.2 (Y159N,　T160I,　L164Q,　G186D,　D190N)（略名: クレード2）に属している。クレード2内ではさらに2a (H156S)、2b (E50K, F79V, I140K)に大きく分岐している。2a内では、2a.1 (D53G, D104G, K276R)、2a.1b (I140K, R299K)、2a.3 (D53N, N96S, I192F, N378S)、2a.3a (E50K)、2a.3a.1 (I140K, I223V)、2a.3b (I140M)などが分岐している。2023年2月以降では、世界的には2a.3a.1が主流であった。我々が解析した株はすべてクレード2に属し、その中で2a.1, 2a.1b, 2a.3, 2a.3a, 2a.3a.1, 2a.3b, 2bと多様なサブクレードに属した。国内株は2b内で特徴的な集団 (S262NとT135Aを有する集団、S262NとR33Qを有する集団、または共通アミノ酸を持たない集団) を形成した。2023年1月まではサブクレード2a.3aに属するウイルスが主流であったが、2月以降はサブクレード2bが主流となった。2a.3a.1はシーズンを通して検出された。2022/2023シーズンを通しての主な流行状況は、2b (44.9%)、2a.3a (21.1%)、2a.3a.1 (15.2%)となっている（2023年10月5日時点）。

B (ビクトリア系統)（図3）

近年のウイルスは、成熟HAに3アミノ酸欠損をもつクレード1A.3（162-164アミノ酸欠損、K136E）に属しており、ほとんどはその中の1A.3a.2（3a.2）（A127T、P144L、K203R）に属している。我々が解析した株は全て3a.2内でD197Eを持つ集団に属した。また国内株はD197E集団内でさらに集団(共通アミノ酸なし)を形成した。

B (山形系統)

2020年3月以降、自然界で流行している山形系統の株は検出されておらず、解析されていない。

ブタの日本脳炎抗体保有状況 －2023年度速報－

（2023年10月02日現在）

　日本脳炎は、日本を含め東南アジアを中心に広く常在した疾患で、日本脳炎ウイルス(Japanese encephalitis virus: JEV)に感染した者のうち100～1,000人に1人程度が発症すると推定される重篤な急性脳炎である [1]。感染経路は、主にイエカ属の蚊（日本では主にコガタアカイエカ）による吸血でJEVに感染したブタ等を刺咬・吸血したのちにヒトを吸血することで感染する。

  1960年代までは毎年夏から秋にかけて多数の日本脳炎患者が発生しており [2,3]、ブタの感染状況からJEVが蔓延している地域に多くの患者発生がみられた。1960年代の日本脳炎の患者が多数発生していた環境では、日本脳炎患者が検出される時期に先行してブタのJEVに対するHI抗体の上昇が確認されている [4]。1992年以降、日本脳炎患者の報告数は、2016年の11例、2019年の10例を除き全て一桁の報告でブタの感染状況と比較して患者発生数は低く、環境中のウイルス活動状況と必ずしも一致していない。しかし、ブタの抗体保有状況はウイルス陽性蚊の存在している地域を間接的に示唆するデータと推測され、少なくともこのような地域ではヒトへの感染リスクの存在する地域と考えられる。2015年には10か月齢の小児にも感染が確認され[5]、2022年は千葉県、広島県、熊本県から症例が報告されている。

　感染症流行予測調査事業では、全国各地のブタ血清中のJEVに対する抗体保有状況を赤血球凝集抑制法（Hemagglutination inhibition test: HI法）により測定し、JEVの蔓延状況およびウイルスの活動状況を調査している。前年の秋以降に生まれたブタがJEVに対する抗体を保有し、さらに2-メルカプトエタノール（2-ME）感受性抗体（IgM抗体）を保有している場合、そのブタは最近JEVに感染したと考えられる。下表は本年度の調査期間中におけるブタの抗体保有状況を都道府県別に示しており、JEVに最近感染したブタが認められた地域を青色、それに加えて調査したブタの50%以上に抗体保有が認められた地域を黄色、80%以上に抗体保有が認められた地域を赤色で示している。

　本速報はJEVの感染に対する注意を喚起するものである。それぞれの居住地域における日本脳炎に関する情報にも注意し、JEVが活動していると推測される地域においては、日本脳炎の予防接種を受けていない者、とくに乳幼児や高齢者は蚊に刺されないようにするなどの注意が必要である。

　なお、日本脳炎定期予防接種は、第1期（接種回数は初回2回、追加1回）については生後6か月から90か月に至るまでの間にある者、第2期（1回）については9歳以上13歳未満の者が接種の対象であるが、平成7年4月2日(1995年4月2日)から平成19年4月1日(2007年4月1日)までに生まれた者で積極的勧奨の差し控えなどにより接種機会を逃した者は、20歳になるまでの間、定期接種として合計4回の日本脳炎ワクチンの接種が可能である(詳細は厚生労働省ページを参照)。また、平成19年4月2日(2007年4月2日)～平成21年10月1日(2009年10月1日)までに生まれた者に対しても、生後6か月から90か月未満のみならず9歳以上13歳未満の間にも、第1期（3回）の不足分を定期接種として接種可能である。ただし、生後90か月（7歳半）以上9歳未満は定期接種として接種することができないので、注意が必要である。市区町村からの案内に沿って接種を受けていただくようお願いしたい[6,7]。