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インフルエンザ抗体保有状況 -2023年度速報第1報- (2023年11月21日現在)
 

はじめに
 感染症流行予測調査事業における「インフルエンザ感受性調査」は、毎年、当該シーズンのワクチン接種開始前、流行前の抗体保有状況(免疫状況)を把握し、抗体保有率が低い年齢層に対する注意喚起等を目的として実施している。
  わが国におけるインフルエンザワクチンは、2015/16シーズンからA(H1N1)亜型、A(H3N2)亜型、B型(ビクトリア系統と山形系統)の4つのインフルエンザウイルスをワクチン株とした4価ワクチンが用いられている。本稿では今シーズン(2023/24シーズン)のワクチン株に用いられた4つのインフルエンザウイルスに関する抗体保有状況のまとめと検討を行った。
 

1. 調査対象および方法
 2023年度の調査は、16都道府県から各198名、合計3,168名を対象として実施されており、2023年11月21日までに入手できた8道県の速報データについて報告する。 インフルエンザウイルスに対する抗体価の測定は、健常者から採取された血液(血清)を用いて、調査を担当した都道府県衛生研究所において赤血球凝集抑制試験(HI法)により行われた。HI法に用いたインフルエンザウイルス(調査株)は以下の4つであり、各ウイルスの卵増殖株を由来としたHA抗原を測定抗原とした。また、採血時期は原則として2023年7~9月(インフルエンザの流行シーズン前かつ当該シーズンのワクチン接種前)とした。

a)A/Victoria(ビクトリア) /4897/2022 [A(H1N1)亜型]
b)A/Darwin (ダーウィン) /9/2021 [A(H3N2)亜型]
c)B/Phuket(プーケット)/3073/2013 [B型(山形系統)]
d)B/Austria(オーストリア)/1359417/2021 [B型(ビクトリア系統)]

 なお、本速報では抗体保有率として、感染リスクを50%に抑える目安と考えられているHI抗体価1:40以上について示している。
 

2. 調査結果
 2023年11月21日現在、北海道、栃木県、新潟県、福井県、長野県、三重県、愛媛県、沖縄県の8道県から合計1664名の結果が報告された 。5歳ごとの年齢群別対象者数は、0-4歳群:94名、5-9歳群:74名、10-14歳群:65名、15-19歳群:112名、20-24歳群:142名、25-29歳群:188名、30-34歳群:215名、35-39歳群:126名、40-44歳群:122名、45-49歳群:118名、50-54歳群:127名、55-59歳群:136名、60-64歳群:94名、65-69歳群:45名、70歳以上群:6名であった。
 

【年齢群別抗体保有状況】
A/Victoria(ビクトリア) /4897/2022 [A(H1N1)pdm09亜型]:
図1上段
 今シーズンのA(H1N1)亜型のワクチン株は2022/23シーズンのA/ビクトリア/1/2020から変更された。本調査株に対する1:40 以上のHI抗体保有率は、全年齢群で2022/23シーズン前の結果と比べ非常に低く、15-19歳群の11%を最大としてその他の全年齢で10%以下(0-10%)となった。

A/Darwin (ダーウィン) /9/2021 [A(H3N2)亜型]:図1下段
  今シーズンのA(H3N2)亜型のワクチン株は昨シーズンから変更されておらず、2年連続同じ株となっている。1:40以上のHI抗体保有率は10-14歳群で37%、35-39歳群で47%、70歳以上群で50%となだらかな多峰性を示し、5歳以上においては多くの年齢群でおおむね30%以上であった。0-4歳群の抗体保有率は10%と2022/23シーズン前の結果とほぼ変わらず低かった。

B/Phuket(プーケット)/3073/2013 [B型(山形系統)]:図2上段
  B型(山形系統)のワクチン株は2015/16シーズンから変更されていない。0-4歳群でHI抗体保有率が1%と最も低い割合を示した。2022/23シーズン前と同様に、抗体保有率の最も高い年齢群は30-34歳群であったが、14歳以下の年齢群では2022/23シーズン前の結果より大幅に低下していた。35歳以上では抗体保有率が30%以上となり概ね2022/23シーズン前の結果より高かった。

B/Austria(オーストリア) /1359417/2021[B型(ビクトリア系統)]:図2下段
 B型(ビクトリア系統)のワクチン株は2022/23シーズンから変更されていない。1:40以上のHI抗体保有率は55歳以上で抗体保有率30%以上を示した。その他の年齢群ではすべて30%未満であったが、2022/23シーズン前の結果と比較して、15歳以上の年齢群では高かった。しかし、14歳以下では0-4歳群で0%、5-9歳群で1%、10-14歳群で6%と低い抗体保有率であった。
 


図1


図2

コメント
 今シーズンはA(H1N1)pdm09亜型のワクチン株が変更となり、A(H3N2)亜型、B型山形系統、B型ビクトリア系統では変更がなかった。本調査では、これら4つのワクチン株抗原に対するHI抗体保有状況を調査している。今後、検査データが追加され変化すると予想されるが、抗体保有率の低かった2022/23シーズン前よりA(H1N1)pdm09亜型のワクチン株に対する抗体保有率が低く、際立っていた。
   2023/24シーズンにおける2023年11月21日時点でのインフルエンザウイルス分離・検出報告数は、2023年37週に130件と最も多く報告され、その後は減少し、46週と47週では報告数は0となっている (https://www.niid.go.jp/niid/ja/iasr-inf.html インフルエンザウイルス シーズン別週別 2019/20~2023/24シーズン data2j.csv 11月22日時点、
参考グラフ:https://www.niid.go.jp/niid/images/iasr/rapid/inf3/2019_36w/sinin1_231116.gif  11月22日アクセス )。
 また、感染症発生動向調査において、2023年第45週の定点当たりのインフルエンザ報告数は17.35(患者報告数85,766)、前週以前は44週定点当たり報告数21.13(患者報告数10,3631)、43週定点当たり報告数19.68(患者報告数9,7356)となり既にインフルエンザシーズンに突入している。今後の推移については不確定であるが、例年の傾向として今後さらに患者数が増加する可能性示唆される。抗体保有率の低い年齢層においては注意が必要である。特に0-4歳群での抗体保有率の低値が懸念される。
  今回の結果は2023年度速報第1報で11月21日時点の暫定値であることに注意が必要である。


国立感染症研究所 感染症疫学センター/インフルエンザ・呼吸器系ウイルス研究センター

 

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インフルエンザ 2022/23シーズン

(IASR Vol. 44 p165-167: 2023年11月号)
 

2022/23シーズン(2022年第36週~2023年第35週)のインフルエンザは, 報告が非常に低調であった過去2シーズンとは異なり, 全国的な流行開始の指標である1.00を上回る定点当たり報告数を認めた。

 

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高齢で発症し, 完全閉じ込め症候群を呈したボツリヌス症の一例

(IASR Vol. 44 p184-185: 2023年11月号)
 

ボツリヌス症はボツリヌス菌毒素により, 神経筋伝達が阻害されることで発症する麻痺性疾患であり, 病態により食餌性ボツリヌス症(ボツリヌス食中毒), 乳児ボツリヌス症, 創傷ボツリヌス症, 成人腸管定着ボツリヌス症に分類される1)。ボツリヌス症は全数の届出が義務付けられている感染症であるが, 届出報告は稀であり, しばしば医療機関においても行政機関においても対応が難しい。今回, 発症10日目に完全閉じ込め症候群(totally locked-in syndrome: TLS)を呈し, 発症から診断までに1カ月を要したボツリヌス症例を報告する2)

 

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沖縄県における医療施設の新型コロナウイルス感染症5類定点化後流行状況把握調査, 2023年7月末時点

(IASR Vol. 44 p185-186: 2023年11月号)
 
背景と目的

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は2023年5月8日から感染症法上の2類相当全数報告疾患から5類定点報告疾患に変更され, 感染症発生動向調査上は流行のトレンドとレベルの把握が中心となった。沖縄県では2023年4月後半から定点医療機関当たり報告数の増加がみられ, 5月には10人を超え, 第26週(6月26日~7月2日)には48.39人に達した。一方, 同週の日本全体の定点当たり報告数では7.24人と, 大きな隔たりがあり, 沖縄県は定点化変更後, 最も早くCOVID-19の大きな流行を認めた自治体であった。県内医療施設ではひっ迫状況を来しており, その背景情報の収集解析は保健行政・医療機関がCOVID-19対策を構築するうえで重要と考えられた。なお本報告は2023年7月末時点の情報に基づく。

 

国立感染症研究所

2023年11月16日時点
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背景

  •    2020年以降、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的流行は継続しているが、世界保健機関(WHO)は2023年5月4日に国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態(PHEIC)に該当しないことを宣言した。2023年11月8日現在、SARS-CoV-2の変異株はXBB.1.9系統、XBB.1.16系統など、BJ.1系統とBM.1.1.1系統の組換え体であるXBB系統が世界的に主流となっている(WHO, 2023a、covSPECTRUM, 2023)。

 

検出状況

  •    2022年に主流となっていたBA.2系統の亜系統で、過去に報告されたBA.2系統からスパイクタンパク質に30以上のアミノ酸変異を有するBA.2.86系統が、2023年7月にイスラエルとデンマークから報告され(GitHub, 2023)、その後、亜系統であるBA.2.86.1系統、BA.2.86.2系統、BA.2.86.3系統、JN系統、JQ系統が報告されている。2023年11月13日までに2,704件のBA.2.86系統(亜系統を含む)のゲノム解析結果がGISAIDに登録されており、多くは英国、フランス、スウェーデン、、デンマーク、スペインなど欧州からである(GISAID, 2023)。各国から登録されているBA.2.86系統の亜系統は、国ごとに状況が異なっており、英国、スペインではBA.2.86.1系統、フランスではJN.1系統、スウェーデンではJN.2系統が多くを占めている。また、いずれの国もBA.2.86系統の亜系統が急速に既存の系統から置き換わる状況には至っていない(covSPECTRUM, 2023)。
    ただし、GISAIDへの登録数は各国のゲノムサーベイランス体制に依存すること、ゲノム解析件数が世界的に減少傾向にあることから、解釈には留意が必要である。
  •    国内では週に1,000件以上のゲノム解析が実施されており、2023年11月6日時点で、国立感染症研究所ゲノムサーベイランスシステム(COG-jp)に2023年1月1日以降84,287件のゲノム解析結果が登録されており、うちBA.2.86系統が1件、BA.2.86.1系統が67件、BA.2.86.3系統が6件、JN.1系統が8件、JN.2系統が2件登録されている。JQ系統は登録がない(国立感染症研究所, 2023)。また、登録されている都道府県は関東、九州に多くみられるが、急速に既存の系統から置き換わる状況には至っていない。ただし、検体提出から登録・報告まで時間を要することから、直近数週間の登録情報の解釈には留意が必要である。

 

科学的知見

  •    BA.2.86系統は、スパイクタンパク質にBA.2系統と比較して30以上、XBB.1.5系統と比較して35以上のアミノ酸の違いがあり、XBB系統と抗原性が大きく異なり、ワクチンや感染による中和抗体による免疫から逃避する可能性が高くなる懸念が生じていた。現時点までに、XBB系統感染者の血清において、BA.2.86系統の中和抗体の免疫から逃避する可能性は、XBB.1.5系統やEG.5系統と同等である一方で、ACE2受容体への結合能が高いとの報告がある(Wang Q. et al., 2023, Lasrado N. et al., 2023)。そのほか、査読を受けていないプレプリント論文であるが、シュードウイルス、臨床分離株を用いた実験で免疫から逃避する可能性がXBB.1.5系統と同等であったとする報告がある(Hu Y. et al., 2023)。一方でXBB系統よりやや低いとする報告(An Y. et al., 2023、Qu P. et al., 2023)、やや高いとする報告(Yang S. et al., 2023)もあるが、いずれもXBB系統と比較してわずかな違いである。
  •    日本を含む複数の国で2023年9月以降にXBB.1.5系統対応1価ワクチンの接種が実施されている。ワクチンを生産、販売しているモデルナ社は、同社のワクチンによる追加接種により得られたBA.2.86系統に対する中和抗体価が、XBB.1.5系統に対する中和抗体価と同等であると報告した(Chalkias S. et al., 2023)。また、ファイザー社も、非臨床試験においてXBB.1.5系統対応1価ワクチン接種後の血清におけるBA.2.86系統に対する中和抗体価が、XBB.1.5系統に対する中和抗体価と同等であったと報告している(Pfizer, 2023)。これらの知見から、XBB.1.5系統対応1価ワクチンによる追加接種は、BA.2.86系統のSARS-CoV-2に対して、XBB.1.5系統と同等の有効性が期待できると考えられる。ただし、査読を受けていないプレプリント論文及び企業報告データであることに注意が必要である。
  •    検査への影響に関して、国立感染症研究所ではBA.2.86系統のゲノム解析結果から感染研PCR法におけるプライマー、プローブ配列に変異がないことを確認しているほか、米国疾病予防管理センター(CDC)も分子・抗原診断への影響は少ないとしている(CDC, 2023)。
  •    治療薬への影響に関して、CDCは複数の米国政府機関の専門家で構成されるSARS-CoV-2 Interagency Group (SIG)の意見として、 BA.2.86系統の有するアミノ酸変異からは、ニルマトレルビル・リトナビル、レムデシビル、モルヌピラビルなどの現在使用可能なCOVID-19に対する抗ウイルス薬はBA.2.86系統に対しても有効性が示唆されるとしている(CDC, 2023)。
  •    英国のケアホームで2023年8月に発生したBA.2.86系統のウイルスによるCOVID-19のクラスター事例では、オミクロン流行期初期、デルタ流行期の同様の事例と比較して入院症例の割合は高くなく、COVID-19に関連する死亡例はなかったと報告されている(Reeve L. et al., 2023)。ただし、疫学的、臨床的な知見は乏しく、感染性や重症度の上昇を示す知見は報告されていない。

 

各国、各機関による評価

  •    検出数は少ないものの、既存の変異株と比較したアミノ酸の違いが多いことから、WHOは8月17日に、欧州疾病予防管理センター(ECDC)は8月24日にBA.2.86系統を監視下の変異株(VUM:Variants Under Monitoring)に指定した(WHO, 2023b、ECDC, 2023a)。
  •    米国、英国、デンマーク、WHO、ECDCはそれぞれ評価を公表しており、欧米、アフリカ、アジアと世界的にウイルスが検出されていること、ゲノム解析件数が世界的に減少傾向にあることから、水面下で拡大している可能性があるものの、検出数が少なく評価は困難であるとしている(CDC, 2023、UKHSA, 2023、Denmark SSI, 2023、WHO, 2023b、ECDC, 2023b)。BA.2.86系統の評価のために、ウイルス学的、疫学的、臨床的知見、国内外での発生状況の監視を継続する必要がある。 

参考文献

 

注意事項

迅速な情報共有を目的とした資料であり、内容や見解は情勢の変化によって変わる可能性がある。  

IDWRchumoku 注目すべき感染症 ※PDF版よりピックアップして掲載しています。

◆A群溶血性レンサ球菌咽頭炎

 

 A群溶血性レンサ球菌(Streptococcus pyogenes)がヒトに感染すると、その侵入部位や組織によって様々な症状を起こす。また、時に稀ながら劇症型溶血性レンサ球菌感染症の原因となることがある。本項では、主に小児の間で急性咽頭炎として発生する疾患であるA群溶血性レンサ球菌咽頭炎について述べる。


 A群溶血性レンサ球菌咽頭炎の潜伏期間は2~5日であり、突然の発熱、咽頭痛、全身倦怠感によって発症し、しばしば嘔吐を伴う。通常発熱は3~5日以内に下がり、主症状は1週間以内に消失する予後良好の疾患であるが、猩紅熱や急性糸球体腎炎に発展する場合がある。治療にはペニシリン系抗菌薬が第1選択薬とされている。いずれの年齢でも起こり得るが、幼児期から学童期の小児に多い。

 A群溶血性レンサ球菌咽頭炎は、感染症発生動向調査の小児科定点把握の5類感染症であり、全国約3,000カ所の小児科定点医療機関から毎週報告されている(届出基準:https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-05-17.html)。新型コロナウイルス感染症流行前の2019年までの感染症発生動向調査のデータでは冬季および春から初夏にかけての2つの報告数のピークが認められていた。2020年春以降は大きな流行はなく推移していたが、2023年は第19週頃から3年ぶりの流行を認めた。

 2023年は、春先までは明らかな報告数の増加はみられなかったが、第19週(2023年5月8~14日)頃から増加に転じ、第23週(2023年6月5~11日:定点当たり報告数1.67)にピークとなった。その後は第33週(2023年8月14~20日)にかけて一度減少傾向となったが、その後再度増加傾向となり、第39週(2023年9月25日~10月1日:定点当たり報告数1.97)から第43週(2023年10月23~29日:定点当たり報告数3.05)にかけては、過去10年の当該週の定点当たり報告数よりも多い報告数となっている(以下、報告数等は集計時点暫定値)。なお、2023年第18週はゴールデンウィーク、第33週がお盆にあたり、届出数の解釈には注意が必要である。

 2023年第1週(2023年1月2~8日)〜第43週(2023年10月23~29日)の年齢別・男女別・都道府県別累積報告数の特徴を以下に示す。年齢別では、5歳(22,001例.定点当たり累積報告数7.01)をピークに、3歳(14,446例.定点当たり累積報告数4.60)から7歳(15,309例.定点当たり累積報告数4.88)において報告数が多かった(表1)。男女別では、男性が82,324例(54.5%)、女性が68,864例(45.5%)であり、男性に多かった。都道府県別では、福岡県(定点当たり累積報告数114.78)、鳥取県(定点当たり累積報告数114.53)、長崎県(定点当たり累積報告数76.64)の順に報告数が多かった(表2)。なお、本疾患の発生動向調査は小児科定点医療機関のみからの報告であることから、成人における本疾患の動向の評価は困難である。

43chumoku 01

 

43chumoku 02

 

 本疾患は通常、患者との接触を介して伝播するため、ヒトとヒトとの接触の機会が増加するときに起こりやすく、家庭、学校、保育施設などでの集団感染が多い。予防としては、患者との濃厚接触を避けることが重要であるため、職員を含め体調不良者は出勤・登園を控える必要がある。また、手洗いや手指消毒の励行や、マスクを用いた咳エチケット(咳やくしゃみを発する者が周囲への感染予防のためにマスクを着用すること)も効果が期待できる。

 A群溶血性レンサ球菌咽頭炎の感染症発生動向調査に関する詳細な情報と最新の状況については、以下を参照いただきたい:

●IASR 溶血性レンサ球菌感染症 2012年~2015年6月
https://www.niid.go.jp/niid/ja/mdrp-m/mdrp-iasrtpc/5843-tpc426-j.html
●A群溶血性レンサ球菌咽頭炎とは
https://www.niid.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/340-group-a-streptococcus-intro.html
●感染症発生動向調査(IDWR)過去10年間との比較グラフ
https://www.niid.go.jp/niid/ja/10/weeklygraph.html
●IASR小児科定点疾患としてのA群溶血性レンサ球菌咽頭炎の動向(2011年~2016年第21週)
https://www.niid.go.jp/niid/ja/group-a-streptococcus-m/group-a-streptococcusiasrs/6643-439p01.html

 

   国立感染症研究所 感染症疫学センター

Copyright 1998 National Institute of Infectious Diseases, Japan