発生動向総覧
    


〈第6週コメント〉 2月15日集計分

全数報告の感染症

注意:これは当該週に診断された報告症例の集計です。しかし、迅速に情報還元するために期日を決めて集計を行いますので、当該週に診断された症例の報告が集計の期日以降に届くこともあります。それらについては一部を除いて発生動向総覧では扱いませんが、翌週あるいはそれ以降に、巻末の表の累積数に加えられることになります。

*感染経路、感染原因、感染地域については、確定あるいは推定として記載されていたものを示します。


定点把握の対象となる5類感染症(週報対象のもの)

全国の指定された医療機関(定点)から報告され、疾患により小児科定点(約3,000 カ所)、インフルエンザ(小児科・内科)定点(約5,000 カ所)、眼科定点(約600 カ所)、基幹定点(約500 カ所)に分かれています。また、定点当たり報告数は、報告数/定点医療機関数です。

過去5年間の同時期との比較

インフルエンザ: 定点当たり報告数は減少したが、過去5年間の同時期(前週、当該週、後週)と比較してかなり多い。都道府県別では大分県(60.88)、石川県(53.92)、岩手県(52.63)、宮崎県(52.15)、鹿児島県(52.09)、埼玉県(50.04)、秋田県(50.00)が多い。

小児科定点報告疾患RSウイルス感染症の報告数は1,393例と第51週以降減少が続いている。年齢別では1歳以下の報告数が全体の約76%を占めている。咽頭結膜熱の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では新潟県(0.73)、佐賀県(0.70)、福岡県(0.60)が多い。A群溶血性レンサ球菌咽頭炎の定点当たり報告数は3週連続で減少した。都道府県別では富山県(5.59)、大分県(5.25)、福井県(4.95)が多い。感染性胃腸炎の定点当たり報告数は3週連続で減少した。都道府県別では大分県(18.1)、福井県(14.1)、宮崎県(11.9)が多い。水痘の定点当たり報告数は2週連続で減少した。都道府県別では宮崎県(2.78)、佐賀県(2.52)、徳島県(2.48)が多い。手足口病の定点当たり報告数は3週連続で減少した。都道府県別では滋賀県(0.84)、富山県(0.69)、石川県(0.62)が多い。伝染性紅斑の定点当たり報告数は3週連続で減少した。都道府県別では鳥取県(1.16)、長野県(0.76)、島根県(0.57)が多い。百日咳の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では高知県(0.13)、沖縄県(0.12)、広島県(0.06)が多い。ヘルパンギーナの定点当たり報告数は増加した。都道府県別では徳島県(0.09)、岩手県(0.08)、高知県(0.07)が多い。流行性耳下腺炎の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では鳥取県(1.47)、徳島県(1.35)、新潟県(1.27)が多い。

基幹定点報告疾患:マイコプラズマ肺炎の定点当たり報告数は2週連続で増加し、過去5年間の同時期と比較してかなり多い。都道府県別では沖縄県(3.43)、青森県(2.67)、栃木県(2.57)が多い。

〈1月コメント〉
◆性感染症について  2012年2月10日集計分 性感染症定点数:963
     
(産婦人科・産科・婦人科:462、泌尿器科:405、皮膚科83、性病科13)

●月別推移
 2012年1月の月別定点当たり患者報告数は、性器クラミジア感染症が1.92(男0.94、女0.98)、性器ヘルペスウイルス感染症が0.74(男0.31、女0.43)、尖圭コンジローマが0.44(男0.25、女0.20)、淋菌感染症が0.87(男0.67、女0.19)であった。男性では性器クラミジア感染症、次いで淋菌感染症が多く、女性では性器クラミジア感染症、次いで性器ヘルペスウイルス感染症が多かった(図1)。

過去5年間の同時期との比較

●男女別・年齢階級別
 年齢群別(0歳、1~4歳、5~69歳は5歳毎、および70歳以上)でみた定点当たり報告数のピークは、男性では、性器クラミジア感染症は25~29歳の年齢群、性器ヘルペスウイルス感染症は35~39歳の年齢群、尖圭コンジローマは25~29歳の年齢群、淋菌感染症は25~29歳の年齢群であった。女性では、性器クラミジア感染症は20~24歳の年齢群、性器ヘルペスウイルス感染症は25~29歳の年齢群、尖圭コンジローマは20~24歳の年齢群、淋菌感染症は20~29歳の2つの年齢群であった(図3:PDF参照)。男女ともに4疾患すべてで15~19歳の年齢群の報告があり、また男性の尖圭コンジローマ、女性の性器クラミジア感染症で10~14歳の年齢群の報告があった。また、性器クラミジア感染症、尖圭コンジローマ、淋菌感染症の3疾患の報告は、男性では60代以上は僅かであり、女性では50代以上は僅かである。しかし、性器ヘルペスウイルス感染症は男女ともに、50代以降の報告も少なくない。この年齢層は再発例が含まれている可能性が以前から指摘されており、2006年4月の届出基準改正により、抗体のみ陽性のものの除外に加えて「明らかな再発例は除外する」ことが明示された。しかし、年齢群分布においての明らかな変化は見られておらず、この基準の周知徹底とともに、遵守されているかの検討なども今後必要と考える。

 年齢群毎にみた定点当たり報告数の男女の比較では、性器クラミジア感染症では15~29歳の3つの年齢群、性器ヘルペスウイルス感染症では15~34歳、40~44歳、70歳以上の6つの年齢群、尖圭コンジローマでは15~24歳の2つの年齢群という比較的低い年齢層を中心に女性が男性より多く、他の年齢群は同値あるいは男性が多かった。淋菌感染症ではすべての年齢群で男性が女性より多かった。ただし、性感染症定点は泌尿器科系、婦人科系および皮膚科系などの診療科から構成されており、男女の比較については各地域におけるそれらの比率等の影響を受ける可能性がある。

●若年齢層での推移
 感染症法が施行された1999年4月以降について、若年層(15~29歳)における各疾患の定点当たり報告数を男女別・月別に(図4:PDF参照)に示した。性器クラミジア感染症は男性では2003年以降減少傾向がみられた後、2009~2010年はほぼ横ばいで推移したが、2011年以降は再び減少している。女性では2003年以降減少傾向がみられていたが、2011年以降は横ばいである。性器ヘルペスウイルス感染症は男性では2007年以降微減傾向がみられた後、2010年以降はほぼ横ばいで推移している。女性では2006年以降微減傾向がみられたが、2010年にやや増加した後、2011年以降は再び減少している。尖圭コンジローマは男女共に2006年以降微減傾向がみられたが、男性では2011年以降はほぼ横ばいで、女性では2010年以降はほぼ横ばいで推移している。淋菌感染症は男性では2003年以降減少傾向がみられ、2010年に増加傾向がみられたが、2011年以降は再び減少している。女性では2004年以降微減傾向がみられた後2007年以降は横ばいで推移していたが、2011年以降は微増している。前月との比較では、男性では性器クラミジア感染症で減少、性器ヘルペスウイルス感染症で同値、尖圭コンジローマで同値、淋菌感染症で増加であった。女性では性器クラミジア感染症で減少、性器ヘルペスウイルス感染症で増加、尖圭コンジローマで増加、淋菌感染症で増加であった。

 


 

 発生動向総覧
    


〈第4週コメント〉 2月1日集計分

全数報告の感染症

注意:これは当該週に診断された報告症例の集計です。しかし、迅速に情報還元するために期日を決めて集計を行いますので、当該週に診断された症例の報告が集計の期日以降に届くこともあります。それらについては一部を除いて発生動向総覧では扱いませんが、翌週あるいはそれ以降に、巻末の表の累積数に加えられることになります。

 

*感染経路、感染原因、感染地域については、確定あるいは推定として記載されていたものを示します。

 

 


定点把握の対象となる5類感染症(週報対象のもの)

 

全国の指定された医療機関(定点)から報告され、疾患により小児科定点(約3,000 カ所)、インフルエンザ(小児科・内科)定点(約5,000 カ所)、眼科定点(約600 カ所)、基幹定点(約500 カ所)に分かれています。また、定点当たり報告数は、報告数/定点医療機関数です。

 

過去5年間の同時期との比較

 

インフルエンザ:定点当たり報告数は第42週以降増加が続いており、過去5年間の同時期(前週、当該週、後週)と比較してやや多い。都道府県別では福井県(74.88)、高知県(66.69)、愛知県(60.48)、三重県(54.58)、岐阜県(49.87)、和歌山県(48.32)、静岡県(48.07)が多い。

 

小児科定点報告疾患RSウイルス感染症の報告数は2,073例と第51週以降減少が続いている。年齢別では1歳以下の報告数が全体の約76%を占めている。咽頭結膜熱の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では新潟県(1.27)、富山県(0.79)、福岡県(0.67)が多い。A群溶血性レンサ球菌咽頭炎の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では富山県(6.93)、石川県(5.45)、福井県(5.27)が多い。感染性胃腸炎の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では大分県(25.9)、宮崎県(16.9)、福井県(16.4)が多い。水痘の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では宮崎県(4.03)、鹿児島県(3.50)、山形県(2.83)が多い。手足口病の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では石川県(1.28)、滋賀県(0.97)、宮崎県(0.57)が多い。伝染性紅斑の定点当たり報告数は減少した。都道府県別では鳥取県(1.37)、島根県(1.00)、高知県(1.00)が多い。百日咳の定点当たり報告数は増加した。都道府県別では沖縄県(0.26)、栃木県(0.08)、広島県(0.06)が多い。ヘルパンギーナの定点当たり報告数は減少した。都道府県別では熊本県(0.10)、徳島県(0.09)、宮崎県(0.09)が多い。流行性耳下腺炎の定点当たり報告数は3週連続で減少した。都道府県別では新潟県(1.67)、山形県(1.53)、宮崎県(1.49)が多い。

 

基幹定点報告疾患:マイコプラズマ肺炎の定点当たり報告数は減少したが、過去5年間の同時期と比較してかなり多い。都道府県別では埼玉県(2.67)、福島県(2.57)、栃木県(2.29)が多い。


集計期間
(発行日)
発生動向調査総覧
2011年
第51・52合併号
12月19日~1月1日
(2011年12月26日発行)
2011年
第50号
12月12日~12月18日
(2012年1月6日発行)
2011年
第49号
12月5日〜12月11日
(2011年12月26日発行)
2011年
第48号
11月28日〜12月4日
(2011年12月16日発行)
2011年
第47号
11月21日〜11月27日
(2011年12月9日発行)
2011年
第46号
11月14日〜11月20日
(2011年12月2日発行)
2011年
第45号
11月7日〜11月13日
(2011年11月28日発行)
2011年
第44号
10月31日〜11月6日
(2011年11月18日発行)
2011年
第43号
10月24日〜10月30日
(2011年11月11日発行)
2011年
第42号
10月17日〜10月23日
(2011年11月7日発行)
2011年
第41号
10月10日〜10月16日
(2011年10月28日発行)
2011年
第40号
10月3日〜10月9日
(2011年10月21日発行)
2011年
第39号
9月26日〜10月2日
(2011年10月17日発行)
2011年
第38号
9月19日〜9月25日
(2011年10月7日発行)
2011年
第37号
9月12日〜9月18日
(2011年9月30日発行)
2011年
第36号
9月5日〜9月11日
(2011年9月26日発行)
2011年
第35号
8月29日〜9月4日
(2011年9月16日発行)
2011年
第34号
8月22日〜8月28日
(2011年9月9日発行)
2011年
第33号
8月15日〜8月21日
(2011年9月2日発行)
2011年
第32号
8月8日〜8月14日
(2011年8月26日発行)
2011年
第31号
8月1日〜8月7日
(2011年8月19日発行)
2011年
第30号
7月25日〜7月31日
(2011年8月12日発行)
2011年
第29号
7月18日〜7月24日
(2011年8月5日発行)
2011年
第28号
7月11日〜7月17日
(2011年7月29日発行)
2011年
第27号
7月4日〜7月10日
(2011年7月25日発行)
2011年
第26号
6月27日〜7月3日
(2011年7月15日発行)
2011年
第25号
6月20日〜6月26日
(2011年7月8日発行)
2011年
第24号
6月13日〜6月19日
(2011年7月1日発行)
2011年
第23号
6月6日〜6月12日
(2011年6月24日発行)
2011年
第22号
5月30日〜6月5日
(2011年6月17日発行)
2011年
第21号
5月23日〜5月29日
(2011年6月10日発行)
2011年
第20号
5月16日〜5月22日
(2011年6月3日発行)
2011年
第19号
5月9日〜5月15日
(2011年5月27日発行)
2011年
第17・18合併号
4月25日〜5月8日
(2011年5月20日発行)
2011年
第16号
4月18日〜4月24日
(2011年5月13日発行)
2011年
第15号
4月11日〜4月17日
(2011年4月28日発行)
2011年
第14号
4月4日〜4月10日
(2011年4月22日発行)
2011年
第13号
3月28日〜4月3日
(2011年4月15日発行)
2011年
第12号
3月21日〜3月27日
(2011年4月8日発行)
2011年
第11号
3月14日〜3月20日
(2011年4月1日発行)
2011年
第10号
3月7日〜3月13日
(2011年3月28日発行)
2011年
第09号
2月28日〜3月6日
(2011年3月18日発行)
2011年
第08号
2月21日〜2月27日
(2011年3月11日発行)
2011年
第07号
2月14日〜2月20日
(2011年3月4日発行)
2011年
第06号
2月7日〜2月13日
(2011年2月25日発行)
2011年
第05号
1月31日〜2月6日
(2011年2月18日発行)
2011年
第04号
1月24日〜1月30日
(2011年2月14日発行)
2011年
第03号
1月17日〜1月23日
(2011年2月4日発行)
2011年
第02号
1月10日〜1月16日
(2011年1月28日発行)
2011年
第01号
1月3日〜1月9日
(2011年1月21日発行)

集計期間
(発行日)
発生動向調査総覧
2010年
第51・52合併号
12月20日〜1月2日
(2011年1月17日発行)
2010年
第50号
12月13日〜12月19日
(2011年1月11日発行)
2010年
第49号
12月6日〜12月12日
(2010年12月27日発行)
2010年
第48号
11月29日〜12月5日
(2010年12月17日発行)
2010年
第47号
11月22日〜11月28日
(2010年12月10日発行)
2010年
第46号
11月15日〜11月21日
(2010年12月3日発行)
2010年
第45号
11月8日〜11月14日
(2010年11月29日発行)
2010年
第44号
11月1日〜11月7日
(2010年11月19日発行)
2010年
第43号
10月25日〜10月31日
(2010年11月12日発行)
2010年
第42号
10月18日〜10月24日
(2010年11月8日発行)
2010年
第41号
10月11日〜10月17日
(2010年10月29日発行)
2010年
第40号
10月4日〜10月10日
(2010年10月22日発行)
2010年
第39号
9月27日〜10月3日
(2010年10月18日発行)
2010年
第38号
9月20日〜9月26日
(2010年10月8日発行)
2010年
第37号
9月13日〜9月19日
(2010年10月1日発行)
2010年
第36号
9月6日〜9月12日
(2010年9月27日発行)
2010年
第35号
8月30日〜9月5日
(2010年9月17日発行)
2010年
第34号
8月23日〜8月29日
(2010年9月10日発行)
2010年
第33号
8月16日〜8月22日
(2010年9月3日発行)
2010年
第32号
8月9日〜8月15日
(2010年8月27日発行)
2010年
第31号
8月2日〜8月8日
(2010年8月20日発行)
2010年
第30号
7月26日〜8月1日
(2010年8月13日発行)
2010年
第29号
7月19日〜7月25日
(2010年8月6日発行)
2010年
第28号
7月12日〜7月18日
(2010年7月30日発行)
2010年
第27号
7月5日〜7月11日
(2010年7月26日発行)
2010年
第26号
6月28日〜7月4日
(2010年7月16日発行)
2010年
第25号
6月21日〜6月27日
(2010年7月9日発行)
2010年
第24号
6月14日〜6月20日
(2010年7月2日発行)
2010年
第23号
6月7日〜6月13日
(2010年6月25日発行)
2010年
第22号
5月31日〜6月6日
(2010年6月18日発行)
2010年
第21号
5月24日〜5月30日
(2010年6月11日発行)
2010年
第20号
5月17日〜5月23日
(2010年6月4日発行)
2010年
第19号
5月10日〜5月16日
(2010年5月28日発行)
2010年
第17・18合併号
4月26日〜5月9日
(2010年5月21日発行)
2010年
第16号
4月19日〜4月25日
(2010年5月14日発行)
2010年
第15号
4月12日〜4月18日
(2010年4月30日発行)
2010年
第14号
4月5日〜4月11日
(2010年4月23日発行)
2010年
第13号
3月29日〜4月4日
(2010年4月16日発行)
2010年
第12号
3月22日〜3月28日
(2010年4月9日発行)
2010年
第11号
3月15日〜3月21日
(2010年4月2日発行)
2010年
第10号
3月8日〜3月14日
(2010年3月29日発行)
2010年
第09号
3月1日〜3月7日
(2010年3月19日発行)
2010年
第08号
2月22日〜2月28日
(2010年3月12日発行)
2010年
第07号
2月15日〜2月21日
(2010年3月5日発行)
2010年
第06号
2月8日〜2月14日
(2010年2月26日発行)
2010年
第05号
2月1日〜2月7日
(2010年2月19日発行)
2010年
第04号
1月25日〜1月31日
(2010年2月15日発行)
2010年
第03号
1月18日〜1月24日
(2010年2月5日発行)
2010年
第02号
1月11日〜1月17日
(2010年1月29日発行)
2010年
第01号
1月4日〜1月10日
(2010年1月22日発行)

集計期間
(発行日)
発生動向調査総覧
2009年
第52・53合併号
12月21日〜1月3日
(2010年1月15日発行)
2009年
第51号
12月14日〜12月20日
(2010年1月8日発行)
2009年
第50号
12月7日〜12月13日
(2009年12月25日発行)
2009年
第49号
11月30日〜12月6日
(2009年12月18日発行)
2009年
第48号
11月23日〜11月29日
(2009年12月11日発行)
2009年
第47号
11月16日〜11月22日
(2009年12月4日発行)
2009年
第46号
11月9日〜11月15日
(2009年11月30日発行)
2009年
第45号
11月2日〜11月8日
(2009年11月20日発行)
2009年
第44号
10月26日〜11月1日
(2009年11月13日発行)
2009年
第43号
10月19日〜10月25日
(2009年11月9日発行)
2009年
第42号
10月12日〜10月18日
(2009年10月30日発行)
2009年
第41号
10月5日〜10月11日
(2009年10月23日発行)
2009年
第39・40合併号
9月21日〜10月4日
(2009年10月16日発行)
2009年
第38号
9月14日〜9月20日
(2009年10月6日発行)
2009年
第37号
9月7日〜9月13日
(2009年9月30日発行)
2009年
第36号
8月31日〜9月6日
(2009年9月18日発行)
2009年
第35号
8月24日〜8月30日
(2009年9月11日発行)
2009年
第34号
8月17日〜8月23日
(2009年9月4日発行)
2009年
第33号
8月10日〜8月16日
(2009年8月28日発行)
2009年
第32号
8月3日〜8月9日
(2009年8月21日発行)
2009年
第31号
7月27日〜8月2日
(2009年8月14日発行)
2009年
第30号
7月20日〜7月26日
(2009年8月7日発行)
2009年
第29号
7月13日〜7月19日
(2009年7月31日発行)
2009年
第28号
7月6日〜7月12日
(2009年7月27日発行)
2009年
第27号
6月29日〜7月5日
(2009年7月17日発行)
2009年
第25号
6月15日〜6月21日
(2009年7月3日発行)
2009年
第24号
6月8日〜6月14日
(2009年6月26日発行)
2009年
第23号
6月1日〜6月7日
(2009年6月19日発行)
2009年
第22号
5月25日〜5月31日
(2009年6月12日発行)
2009年
第21号
5月18日〜5月24日
(2009年6月5日発行)
2009年
第20号
4月11日〜5月17日
(2009年5月29日発行)
2009年
第18・19合併号
4月27日〜5月10日
(2009年5月22日発行)
2009年
第17号
4月20日〜4月26日
(2009年5月15日発行)
2009年
第16号
4月13日〜4月19日
(2009年5月1日発行)
2009年
第15号
4月6日〜4月12日
(2009年4月24日発行)
2009年
第14号
3月30日〜4月5日
(2009年4月17日発行)
2009年
第13号
3月23日〜3月29日
(2009年4月10日発行)
2009年
第12号
3月16日〜3月22日
(2009年4月3日発行)
2009年
第11号
3月9日〜3月15日
(2009年3月27日発行)
2009年
第10号
3月2日〜3月8日
(2009年3月23日発行)
2009年
第09号
2月23日〜3月1日
(2009年3月13日発行)
2009年
第08号
2月16日〜2月22日
(2009年3月6日発行)
2009年
第07号
2月9日〜2月15日
(2009年2月27日発行)
2009年
第06号
2月2日〜2月8日
(2009年2月20日発行)
2009年
第05号
1月26日〜2月1日
(2009年2月16日発行)
2009年
第04号
1月19日〜1月25日
(2009年2月6日発行)
2009年
第03号
1月12日〜1月18日
(2009年1月30日発行)
2009年
第01・02合併号
12月29日〜1月11日
(2009年1月23日発行)

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