小児感染症診療ネットワークで探知したマクロライド耐性マイコプラズマ重症肺炎の症例集積

新興呼吸器感染症はパンデミックをもたらす可能性がある。そのため, 病原体診断によらずに探知すべく, 重症急性呼吸器感染症（SARI）という症候群サーベイランスを運用している国も多い。日本では感染症法第14条に基づく疑似症サーベイランスが, その役割を目的として運用されている^1）。しかし, 本サーベイランスは, 原則として自治体によって定められた疑似症定点からの報告であり, さらに日常的な検査診断で病原体が明らかとなった感染症は対象とならない。つまり, 既知の急性感染症の異常な経過や集積は探知できない。そのような事例については, 主に臨床医のネットワークで情報交換がなされることも少なくない。

国立感染症研究所 実地疫学研究センター
感染症疫学センター
2024年4月15日現在
（掲載日：2024年4月24日）

薬剤耐性緑膿菌感染症は、広域β－ラクタム剤、アミノ配糖体、フルオロキノロンの 3 系統の抗菌薬に対して耐性を示す緑膿菌（Multidrug-resistant Pseudomonas aeruginosa: MDRP）による感染症である。薬剤耐性緑膿菌感染症は、1999年4月に施行された感染症法では四類定点対象把握疾患に、また、2003年11月の感染症法の改正では五類定点把握対象疾患となり、現在、全国約500カ所の基幹定点医療機関（都道府県が指定した病床数300以上の内科又は外科を標榜する病院）の医師が薬剤耐性緑膿菌感染症と診断した場合、月単位で届出ることが義務付けられている。

薬剤耐性緑膿菌感染症の届出対象は、症状や所見から薬剤耐性緑膿菌感染症が疑われ、届出基準に規定された検査材料、検査により薬剤耐性緑膿菌感染症と診断された患者であり、臨床症状を示さず薬剤耐性緑膿菌を保菌しているだけの者は届出の対象外となっている（届出基準、届出票についてはhttps://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-05-42-01.html 参照）。なお、感染症法に基づく届出の基準として示されたMDRPの判定基準値は、病院で用いられている判定基準値と異なることがある（文末参考）。

国立感染症研究所 実地疫学研究センター
感染症疫学センター
2024年4月19日現在
（掲載日：2024年4月24日）

メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（Methicillin-resistant Staphylococcus aureus: MRSA）感染症は、1999年4月に施行された感染症法では四類定点把握対象疾患に、また、2003年11月の感染症法の改正では五類定点把握対象疾患となり、現在、全国約500の基幹定点医療機関（都道府県が指定した病床数300以上の内科又は外科を標榜する病院）において医師がMRSA感染症と診断した場合、月単位で届出ることが義務付けられている。

MRSA感染症の届出対象は症状や所見からMRSA感染症が疑われ、届出基準に規定された検査材料、検査によりMRSA感染症と診断された患者であり、臨床症状を示さず、MRSAを保菌しているだけの者は届出の対象外となっている（届出基準、届出票についてはhttps://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-05-41-01.html　参照）。なお、感染症法に基づく届出の基準として示されたMRSAの判定基準値は、病院で用いられている判定基準値と異なることがある（文末参考）。