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◆RSウイルス感染症
RSウイルス感染症はRSウイルス（RSV）を病原体とする、乳幼児に多く認められる急性呼吸器感染症である。潜伏期は2〜8日であり、典型的には4〜6日とされている。主な感染経路は、患者の咳やくしゃみなどによる飛沫感染と、ウイルスが付着した手指や物品等を介した接触感染である。生後1歳までに50%以上の人が、2歳までにほぼ100%の人がRSVの初感染を受けるが、再感染によるRSウイルス感染症も普遍的に認められる。初感染の場合、発熱、鼻汁などの上気道症状が出現し、うち約20〜30%で気管支炎や肺炎などの下気道症状が出現するとされる。乳幼児における肺炎の約50%、細気管支炎の約50〜90%がRSVによるとされる。また、早産の新生児や早産で出生後6カ月以内の乳児、月齢24カ月以下で免疫不全を伴う、あるいは血行動態の異常を伴う先天性心疾患や肺の基礎疾患を有する乳幼児、あるいはダウン症候群の児は重症化しやすい傾向がある。さらに、慢性呼吸器疾患等の基礎疾患を有する高齢者におけるRSウイルス感染症では、肺炎の合併が認められることも明らかになっている。ただし、年長の児や成人における再感染例では、重症となることは少ない。
RSウイルス感染症が重症化した場合には、酸素投与、輸液や呼吸器管理などの対症療法が主体となる。RSV感染の重症化予防のため、早産児、気管支肺異形成症や先天性心疾患等を持つハイリスク児を対象に、ヒト化抗RSV-F蛋白単クローン抗体であるパリビズマブの公的医療保険の適用が認められている。また、乳幼児を対象としたヒト化抗RSV-F蛋白単クローン抗体製剤で、より長期間の効果が期待できるニルセミマブが2024年3月に承認を受けた。一方、60歳以上のハイリスク者を対象とした組換えRSウイルスワクチンが2023年9月に承認を受け、さらに、移行抗体による乳幼児の感染予防を目的とした、妊婦を対象とする組換えRSウイルスワクチンが2024年1月に承認を受けた。同製剤は2024年3月に60歳以上を対象とする適応追加の承認を受けた。
RSウイルス感染症は、感染症発生動向調査の5類感染症小児科定点把握対象疾患であり、全国約3,000カ所の小児科定点医療機関から毎週報告されている。定点医療機関において、医師が症状や所見よりRSウイルス感染症を疑い、かつ検査によってRSウイルス感染症と診断された者が報告の対象となる。本疾患の発生動向調査は小児科定点医療機関のみからの報告である。
RSウイルス感染症の定点当たり報告数のピークは、2019年は第37週（3.45）、2021年は第28週（5.99）、2022年は第30週（2.35）、2023年は第27週（3.38）にみられた（本号23ページ「グラフ総覧」参照）。2020年は一年を通じて週当たり報告数が少なく、ピークもみられなかった。2019年と比べて、2021～2023年はピークに達する週が早く、2023年は2019〜2023年の5年間でピークに達した週が最も早かった。また、2023年はピークに達するまでの継続的な増加傾向が始まる週も2021年同様、第18週と最も早かった。
2024年の第1～15週の報告数は継続的に増加しており、各年の第12～15週までの定点当たり報告数を比較すると、第13週以降、過去5年間の同時期と比べて定点当たり報告数は最も多くなっている。
2019年：第12週（0.50）、第13週（0.49）、第14週（0.44）、第15週（0.52）
2020年：第12週（0.16）、第13週（0.11）、第14週（0.11）、第15週（0.09）
2021年：第12週（0.69）、第13週（0.74）、第14週（0.81）、第15週（1.12）
2022年：第12週（0.13）、第13週（0.13）、第14週（0.10）、第15週（0.13）
2023年：第12週（0.42）、第13週（0.48）、第14週（0.53）、第15週（0.87）
2024年：第12週（0.58）、第13週（0.80）、第14週（1.01）、第15週（1.42）
2024年第15週の定点当たり報告数上位5都道府県は、奈良県（4.18）、大阪府（3.95）、福井県（3.64）、山口県（2.49）、三重県（2.20）であった。第14週までの直近5週間の定点当たり報告数上位5位の都道府県を以下に示す。
第11週：大阪府（1.84）、奈良県（1.15）、北海道（1.11）、福井県（0.96）、福島県（0.76）
第12週：大阪府（2.23）、奈良県（1.88）、福井県（1.44）、北海道（1.11）、山口県（1.05）
第13週：奈良県（3.38）、大阪府（2.63）、福井県（2.36）、埼玉県/京都府（1.25）
第14週：大阪府（3.39）、奈良県（2.91）、福井県（2.88）、山口県（1.58）、京都府/徳島県（1.52）
2024年第15週現在、上位5都道府県は西日本に多いが、第14週以降、全ての都道府県から報告がある。
2024年第15週の報告数は4,448例で、例年と同様に男性（53.7%）が女性に比べて若干多かった。年齢（群）別では3歳以下が全体の92.8%、5歳以下が全体の98.4%を占め、1歳が38.2%（男性：56.4%）と最も多く、次に0歳が26.6%（男性：54.5%）、2歳が19.9%（男性：49.9%）であった。2024年第1〜15週の累積報告数の分布においても、同様な傾向であった〔男性が53.7%、3歳以下が89.5%、5歳以下が96.5%、1歳が32.0%（男性：54.2%）、0歳が28.9%（男性55.1%）、2歳が19.5%（男性：51.9%）〕。第1〜15週の累積報告数において、2024年は2021～2023年の各年と比較して、0歳が占める割合が高く、2歳、3歳の割合が低かった。一方、2019～2020年と比較すると、2024年は2歳、3歳、4歳以上の割合が高かった。2019〜2024年の第1〜15週における累積報告数（n）の年齢分布は表の通りであった。
第1〜15週の累積報告数では、2019年の0歳の報告数が2019～2024年の各年齢群別報告数のなかで最も多かった。
また、5類全数報告対象である急性脳炎として2019〜2024年に届出された症例において、検出された病原体としてRSVの記載があったのは、いずれも第15週時点で2019年および2021～2023年は各0例、2020年および2024年は各1例であった。
おわりに
2024年のRSウイルス感染症の定点当たり報告数は、第1～15週において継続して増加しており、第15週の報告数は2019年以降、最も高い水準にあった。定点当たり報告数が大きく増加した2021年以降、報告されたRSウイルス感染症症例の年齢分布に変化が見られており、引き続き発生動向を注視する必要がある。本疾患の発生動向調査は小児科定点医療機関のみからの報告であることから、成人における本疾患の動向の評価は困難であることに留意されたい。
RSウイルス感染症においては、家族内にハイリスク者（乳幼児や慢性呼吸器疾患等の基礎疾患を有する高齢者）が存在する場合、罹患により重症となる可能性があるため、飛沫感染や接触感染に対する適切な感染予防策を講じることが重要である。飛沫感染対策としてマスク着用（乳幼児以外）を含む咳エチケット、接触感染対策として手洗いや手指衛生といった基本的な対策を徹底することが求められる。また、2023年以降、ハイリスクの乳幼児を対象とした長期の効果が期待できる新たなヒト化抗RSV単クローン抗体製剤や60歳以上を対象とした予防ワクチン、母体からの移行抗体を高めることで乳幼児への感染を予防する、妊婦を対象としたワクチンが承認されている。これらのワクチン接種も勧奨される。
RSウイルス感染症の感染症発生動向調査に関する詳細な情報と最新の状況については、以下を参照いただきたい：
●感染症発生動向調査週報（IDWR）過去10年間との比較グラフ
https://www.niid.go.jp/niid/ja/10/weeklygraph.html
●IDWR 2023年第28号 注目すべき感染症 ヘルパンギーナ・RSウイルス感染症
https://www.niid.go.jp/niid/ja/herpangina-m/herpangina-idwrc/11850-idwrc-2328.html
●感染症発生動向調査からみる2018年〜2021年の我が国のRSウイルス感染症の状況
https://www.niid.go.jp/niid/ja/rs-virus-m/rs-virus-idwrs.html
●IASR RSウイルス感染症 2018〜2021年
https://www.niid.go.jp/niid/ja/rs-virus-m/rs-virus-iasrtpc/11081-506t.html
●厚生労働省「RSウイルス感染症」に注意しましょう。
https://www.mhlw.go.jp/content/001121510.pdf
●厚生労働省 RSウイルス感染症Q&A
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou19/rs_qa.html
国立感染症研究所 感染症疫学センター
- 詳細
保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校において休校、学年閉鎖、学級閉鎖があった場合に、その施設数を計上するとともに、当該措置を取る直前の学校、学年、学級における在籍者数、患者数、欠席者数を計上するもの。
*2008/09シーズン第27報より対象施設に高等学校が追加されました。
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 PDFによる配信です |
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現在までのデータ |
- 詳細
厚生労働省・感染症サーベランス事業により、全国約5,000のインフルエンザ定点医療機関を受診した患者数が週ごとに把握されています。 保健所ごとに、過去の患者発生状況をもとに設けられた基準値を超えた場合に、注意報レベルや警報レベルに達したことをお知らせする仕組みになっています（詳細は「警報・注意報システムとは」をご覧ください）。
これらはあくまで流行状況の指標であり、都道府県等が発令する場合がある「警報」とは異なります。
2023/24シーズンのインフルエンザ流行レベルマップについて
・本シーズン（2023/24）シーズンは、レベルマップの公表を2023年第36週より開始することとした。
・2020/21、2021/22、2022/23シーズンと同様に、本シーズン（2023/24シーズン）も新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、医療機関への受診行動等が2019/20シーズン以前と大きく異なることが想定される。そのため、推計受診者数の解釈としてはあくまで参考値とすることに留意が必要である。
・厚生労働省及び国立感染症研究所は、継続的に実施されている季節性インフルエンザの発生動向サーベイランス〔定点医療機関報告、インフルエンザ入院サーベイランス、インフルエンザ様疾患発生報告（学校サーベイランス）等〕および病原体サーベイランス報告の他、臨床医や病院等による報告を継続的に監視している。推計受診者数に加え、これらのサーベイランスで報告される疫学データを総合的に評価し、発生動向に大きな変化が捉えられた場合は、本レベルマップで情報を提供する。
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2024年第16週
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- 詳細
更新日：2024年4月26日
2023年5月8日より新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が、感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律上5類感染症に位置付けられました（過去のサーベイランス週報はこちら）。引き続き、COVID-19の流行状況を複数の指標を用いて精査し、解釈を行っています。
注意事項にも記載していますが、報告数は暫定値であり、変更の可能性があるので十分にご注意ください。
新型コロナウイルス感染症サーベイランス週報
インフルエンザ／COVID-19定点に報告された患者数とともに、2023年9月25日より基幹定点からのCOVID-19の入院患者の届出が開始されたことをうけ、基幹定点に報告された入院患者数の集計、並びにゲノムサーベイランスの結果を用いて解釈をおこなっています。週1回の更新を予定しています。
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2023年19週から38週までのサーベイランス週報はこちら
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Figures from the latest COVID-19 weekly surveillance update 
Fig.1 Number of cases reported per sentinel nationwide
Fig.2 Number of new admissions reported from designated sentinel nationwide
Fig.3 Number of cases reported per sentinel by prefecture
Fig.4 Number of new admissions reported from designated sentinel by region
新型コロナウイルス感染症サーベイランス週報 ‐ 速報
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発生状況等について（厚生労働省）
注記
全国の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行状況について複数の指標を用いてまとめています。週ごとに「傾向（トレンド）」と「水準（レベル）」を明記し、感染の流行の状況について、解釈を行っています。広くCOVID-19に関する疫学情報を提供・還元することを目的としており、COVID-19対策の参考として活用していただければ幸いです。
なお、週報で用いている定点当たり報告数及び基幹定点からの入院患者数の詳細は、感染症発生動向調査 週報（IDWR）をご参照ください。また、2023年第38週まで用いていたG-MISの詳細は、医療機関等情報支援システム（G-MIS）をご参照ください。