国立感染症研究所

劇症型溶血性レンサ球菌感染症 2006年(4月)~2010年(2012年3月23日現在)

劇症型溶血性レンサ球菌感染症〔Streptococcal toxic shock-like syndrome(STSS)〕は、A群溶血性レンサ球菌の感染によって起こる疾患として、1987年に米国で最初に報告され、わが国での最初の典型的な症例は1992年に報告された。発熱、疼痛(通常四肢の疼痛)で突発的に発症し、急速に病状が進行して、発病後数十時間以内には軟部組織壊死、急性腎不全、成人型呼吸窮迫症候群(ARDS)、播種性血管内凝固症候群(DIC)などを引き起こし、ショック状態となる。その致命率は30%以上に及ぶとされる。

 本疾患は、感染症法(1999年4月1日施行)に基づく全数把握疾患として、診断したすべての医師は7日以内に届け出ることが義務付けられており、その発生動向が調査されている。届出基準は、1999年4月~2006年3月までの期間においては、1)原因菌としてA群溶血性レンサ球菌の検出(血液または通常ならば菌の生息しない臓器から)、2)ショック症状、3)以下の症状のうち3つ以上:肝不全、腎不全、急性呼吸窮迫症候群、DIC、軟部組織炎(壊死性筋膜炎を含む)、全身性紅斑性発疹、痙攣・意識消失などの中枢神経症状、の1)~3)のすべて満たすものであった(1999年4月から2006年3月までの報告はIDWR2007年第38号速報p.9~13参照:http://idsc.nih.go.jp/disease/invasiveA/idwr200738.html)。2006年4月からは、1)の原因菌についてはA群に限らずβ溶血を示すレンサ球菌すべてとされ、また3)については3つ以上から2つ以上に変更された。今回は、届出基準変更後の2006年4月から2010年までの報告分についてまとめた。

 2006年4月~2010年の報告は、年別に2006年(4~12月)76例、2007年93例、2008年106例、2009年103例、2010年122例で、報告総数は500例であった(図1)。届出基準の変更前は、2002年を除き年間50~60例程度の報告であったのに対し、変更後はおよそ100例前後の報告となっている。罹患率にすると、人口10万対で2007年0.07人、2008年0.08人、2009年0.08人、2010年0.10人となる。

 500例について、報告のあった都道府県別でみると、全ての都道府県から報告されており、東京都(67例)、愛知県(37例)、神奈川県(35例)、大阪府(31例)、兵庫県(29例)、埼玉県(27例)の順に多かった(図2)。人口10万人当たりに換算すると、島根県(1.12)、富山県(0.91)、滋賀県(0.71)、鳥取県(0.68)、徳島県(0.64)、香川県(0.60)の順に多かった。

 感染地域(確定または推定として報告されたもの)は、すべて国内であった。都道府県別では、東京都(61例)、愛知県(35例)、神奈川県(30例)、埼玉県(28例)、大阪府(27例)、兵庫県(26例)で、報告都道府県とほぼ同じであった。

 発症月では(500例のうち発症月の記載があったもの453例)、年月別にみると2006年6月と2008年3月が各15例で最も多く、次いで2006年4月が14例で多かったが、年により報告の多い月は異なっていた(図3)

図1. 劇症型溶血性レンサ球菌感染症の年別報告数(2006年4月~2010年) 図2. 劇症型溶血性レンサ球菌感染症の都道府県別報告数と人口10万対報告数(2006年4月~2010年) 図3. 劇症型溶血性レンサ球菌感染症の発症年月別報告数(2006年4月~2010年)

 性別では男性280例、女性220例(男性/女性=1.3/1)であった。年齢の中央値は65歳(0~98歳)〔男性63歳(0~98歳)、女性68歳(0~97歳)〕であった。性別に年齢群(10歳毎)別報告数をみると、男女ともに30代から増加し、男性は60代が、女性は80代がピークであった(図4)。なお、報告は任意であるが、女性のうち妊産婦と記載されたものは3例(20代1例、30代1例、40代1例)であった。

 死亡の報告は500例中175例あり、死亡割合(報告上の致命率)は35%〔男性280例中100例(36%)、女性220例中75例(34%)〕であった(図4)。死亡者の年齢中央値は69歳(4~97歳)〔男性64.5歳(4~92歳)、女性75歳(16~97歳)〕であった。

 死亡の割合を年齢群別にみると、全体では70代が47%で最も高く、次いで30代と80歳以上が39%であった(図5)。さらに性別にみると、男性では年齢が高くなるにつれて死亡割合が増加し、70代(46%)が最も高かったのに対し、女性では20代(50%)、30代(50%)、70代(48%)と3つの年代で高い死亡割合が認められた(図4、図5)。妊産婦3例のうち死亡は2例(20代1例、30代1例)であった。

 発症から死亡までの日数(死亡175例のうち発症日と死亡日の記載があったものは157例)は、1日、2日、0日(発症当日)、4日の順に多く、1日以内が67例(43%)、2日以内が104例(66%)であり、7日以内では149例(95%)であった(図6)

 死亡の報告には、届出時点以降の死亡例が十分反映されていない可能性がある。本疾患の致死率をより正確に把握する上で、死亡の確認は重要なので、届出後に判明した場合には追加報告をお願いしている。

図4.劇症型溶血性レンサ球菌感染症の性別・年齢群別報告数(2006年4月~2010年) 図5. 劇症型溶血性レンサ球菌感染症の性別・年齢群別死亡割合(2006年4月~2010年) 図6. 劇症型溶血性レンサ球菌感染症死亡例の発症から死亡までの日数別報告数(2006年4月~2010年)

 検出された病原体(β溶血を示すレンサ球菌)の血清群別では、A群が354例(71%)で最も多く、次いでG群93例(19%)、B群15例(3%)、C群12例(2%)、A群およびB群1例、C群およびG群1例、血清群不明24例(5%)であった(図7)。このうち死亡175例における血清群は、A群が126例(36%=126/354)、G群33例(35%=33/93)、C群5例(42%=5/12)、B群3例(20%=3/15)、A群およびB群1例、血清群不明7例であった。

図7. 劇症型溶血性レンサ球菌感染症のレンサ球菌血清群割合(2006年4月~2010年)

 感染経路(確定または推定として報告されたもの)は、500例中最も多かったのが創傷感染で209例(42%)、次いで飛沫・飛沫核感染33例(7%)、接触感染5例、経口感染3例、飛沫・飛沫核感染および接触感染2例、創傷感染および飛沫・飛沫核感染1例、創傷感染および接触感染1例、経口感染および接触感染1例、その他24例(5%)、不明221例(44%)であった。その他として報告された主な感染経路には、経皮感染7例、経膣感染3例、尿路感染2例などがあった。

 報告された症状のうち、届出票にあらかじめ記載されている症状では(必須であるショックを除き)、軟部組織炎(壊死性筋膜炎を含む)351例(70%)、DIC 339例(68%)、腎不全337例(67%)、肝不全151例(30%)、急性呼吸窮迫症候群146例(29%)、中枢神経症状123例(25%)、全身性紅斑性発疹81例(16%)であった。

 劇症型溶血性レンサ球菌感染症は、致命率の高い重篤な疾患であるが、一方でその発生機序は未だ解明されていない。重症化の危険因子と考えられる基礎疾患や先行感染症の存在などの臨床的情報、また、A群溶血性レンサ球菌の病原因子とされるM蛋白の型別や、薬剤感受性の把握を含めた病原体の詳細な解析は、本症の予防や診断・治療に非常に重要である。本疾患の病原体サーベイランスは、地方衛生研究所・国立感染症研究所から成る「衛生微生物協議会溶血性レンサ球菌レファレンスセンター」で行われている(http://idsc.nih.go.jp/pathogen/refer/str2010-1.pdf)。本症の対策に資するため、可能な限り菌株を収集し、解析結果を還元することが必要であるので、関係者の協力をお願いする。

感染症発生動向調査週報 IDWR 2012年第12週掲載)

Copyright 1998 National Institute of Infectious Diseases, Japan

Top Desktop version