大阪市における梅毒の発生状況（2006～2015年）

(IASR Vol. 37 p. 144-145: 2016年7月号)

はじめに

わが国では, 1948年以降梅毒の患者報告数は大きく減少し, 近年は小さな流行がみられるものの減少傾向であったが, 2010年以降増加に転じている^1）。報告の多くを男性とセックスする男性が占めるが, 近年は女性においても報告の増加がみられ, 先天梅毒の発生が課題となっている^1）。2008～2014年に届出された梅毒患者報告数は, 大阪府は東京都に次いで多く, 平成27年における大阪府の報告数（速報値）^2）の約8割を大阪市が占めている。今回, 大阪市における2006～2015年の梅毒の発生動向について分析したので報告する。

方　法

感染症発生動向調査システム（NESID）に登録された症例のうち, 2006～2015年に大阪市内で診断された症例を抽出し分析した。なお, データの抽出は2016年3月10日に行った。また, 2015年の人口当たりの届出数には人口動態統計による大阪市の推定人口（2016年2月22日付速報）を用いた。

結　果

大阪市における性別, 年次別届出数の推移を図1に示す。2010年を境に届出数の増加がみられ, 男性の届出数および割合が依然として高いものの, 女性の届出数および割合が増加していた。なお, 2014年に届出のあった196例のうち1例は先天梅毒であった。

大阪市における感染経路別届出割合の推移を図2に示す。2011年以降は同性間性的接触が全体の約半数を占めていたが, 2015年は3分の1程度に減少し, 代わって異性間性的接触が約半数を占めた。両性間性的接触の割合には大きな変化はなかった。感染経路別の大部分を性的接触が占めていたことより, 性的接触における推移を性別に分析した。男性における感染経路別届出割合の推移（性的接触のみ）は, 2010年には異性間性的接触が4割（14/35）を占め, その後やや減少傾向で推移していたが, 2015年には再び約4割（62/170）まで増加し, 届出数も大きく増加した。女性における感染経路別届出割合の推移（性的接触のみ）は, 大部分を異性間性的接触が占め, 女性の届出数が大きく増加した2015年には約9割（59/65）であった。

2015年の届出数は253（人口10万対9.4）であり, 2010年の42に対して6.0倍であった。男性の届出数は186例（人口10万対14.3）であり, 2010年の39に対して5倍であった。また, 女性の届出数は67例（人口10万対4.8）であり, 2010年の3に対して22倍であった。感染経路は性的接触235例（92.9％）, 不明18例（7.1％）であった。性的接触の内訳は同性間91例（36.0％）, 両性間1例（0.4％）, 異性間121例（47.8％）, 不明18例（7.1％）であった。

男性186例の平均年齢は40.7歳（範囲17-90）であった。年代別にみると, 10代2例, 20代43例, 30代50例, 40代54例, 50代19例, 60歳以上18例であり, 20代～40代で届出の約8割を占めた。感染経路は性的接触が170例（91.3％）, 不明・その他16例（8.7％）であった。性的接触の内訳は同性間91例（48.9％）, 両性間1例（0.5％）, 異性間62例（33.3％）, 不明16例（8.6％）であった。病型は早期顕症梅毒（I期）58例（31.2％）, 早期顕症梅毒（II期）62例（33.3％）, 晩期顕症梅毒6例（3.2％）, 無症状病原体保有者60例（32.3％）であった。

女性67例の平均年齢は26.5歳（範囲18-48）であった。年代別にみると, 10代6例, 20代42例, 30代15例, 40代4例であり, 20代～30代で届出の約9割を占めた。感染経路は性的接触が65例（97.0％）, 不明・その他2例（3.0％）であった。性的接触の内訳は同性間0例（0.0％）, 両性間0例（0.0％）, 異性間59例（88.1％）, 不明6例（9.0％）であった。病型は早期顕症梅毒（I期）15例（22.4％）, 早期顕症梅毒（II期）19例（28.4％）, 晩期顕症梅毒0例（0.0％）, 無症状病原体保有者33例（49.3％）であった。

届出医療機関は病院106例（41.9％）, 診療所147例（58.1％）であり, そのうち無症状病原体保有者数および割合はそれぞれ病院45例（42.5％）, 診療所48例（32.7％）であった。

感染地域は大阪市内134例（53.0％）, 大阪市以外119例（47.0％）であった。

考　察

年次別届出数は近年増加傾向にあり, 男性の届出数および割合が依然として高いものの, 女性の届出数および割合が増加し, 2014年には先天梅毒も報告されていた。また, 感染経路別届出割合の推移では, 2015年には異性間性的接触の占める割合が同性間性的接触の占める割合を上回り, 逆転した。

2015年において男性は届出の約7割を占め, 同性間性的接触による感染が多いものの, 異性間性的接触が約3割を占めており, その割合は増加傾向にあった。2015年に男性において異性間性的接触の割合が増加したことは, 同年の女性の届出数の増加につながった可能性があると考えられた。女性は異性間性的接触による感染が約9割を占め, 無症状病原体保有者の割合が高かった。女性の平均年齢は男性と比較して低く, 20代～30代に多かった。妊娠可能年齢の女性に梅毒の感染があると, 先天梅毒発生の危険性が高まることから, 若い女性に対し, 啓発を行っていく必要があると考えた。また, 自覚症状を有しない無症状病原体保有者が, 男性で3割, 女性では約5割を占めており, 早期発見につながるよう, 検査勧奨を含めた啓発を行っていく必要があると考えた。感染地域としては, 大阪市以外が約半数を占めており, 広域的な取り組みが必要であると考えられた。

現在の取り組み

現在, 大阪市では, 市民や医療従事者向けに梅毒の発生動向, 症状, 検査, 治療に関する情報発信や梅毒検査の実施, ゲイタウンにおける男性とセックスする男性を対象とした臨時HIV/梅毒検査, 梅毒検査結果説明資料にパートナーへ検査を勧める文言の記載, 他自治体と発生動向調査結果の共有を行っている。

今後の検討課題

梅毒届出医療機関に対する積極的疫学調査による症例分析, 男性とセックスする男性や若い女性に対する市民団体と協働した啓発, 梅毒検査結果陽性者のパートナー向け資材の作成, 他自治体と連携した普及啓発および検査体制整備を検討していきたい。

参考文献