国立感染症研究所

流行性耳下腺炎(ムンプス、おたふくかぜ)

 流行性耳下腺炎(mumps)は2~3週間の潜伏期(平均18日前後)を経て発症し、片側あるいは両側の唾液腺の腫脹を特徴とするウイルス感染症 であり、通常1~2 週間で軽快する。最も多い合併症は髄膜炎であり、その他髄膜脳炎、睾丸炎、卵巣炎、難聴、膵炎などを認める場合がある。

疫 学
 流行性耳下腺炎は、5世紀にヒポクラテスがThasus島で、耳の近くが両側あるいは片側のみ腫脹する病気が流行したのを記載したのが最初であり、耳周辺の痛みを伴うこと、睾丸が腫脹することも記載されている 1)。ムンプスという名前の由来は不明であるが、ひどい耳下腺炎を起こした患者がぼそぼそ話す(mumbling speech)ことによるのではないか、と報告されている 1)。
 その後、1886 年にHirsh がこの病気は世界中に広く存在することを報告し 2)、1934年にJohnsonとGoodpasture が、この疾患の原因微生物はフィルターを通過するウイルスであると報告した 1)。
 流行性耳下腺炎は我が国でも毎年地域的な流行がみられており、1989 年の流行までは3~4年周期で増減が見られていたが、同年のMMR ワクチンの導入により、1991年にはサーベイランスが始まって以来の低い流行状況となった。その後緩やかに患者報告数が増加し、1993年にMMRワク チンが中止されたこともあって、1994年以降再び3~4 年周期での患者増加が見られるようになっている。感染症法施行以降の1999年4月~2000年12月の感染症発生動向調査から見ると、全国約3,000 の定点医療機関から、毎週1,100~4,800人程度の報告があった。2000年末より、最近10年間の当該週に比べて定点当たり報告数がかなり多い状 態が続き、2001年の全国の定点からの患者報告総数は254,711人となり、過去10年間で最多であった。しかし、2002 年には182,635
人(暫定データ)となり、減少がみられた。
 報告患者の年齢は4歳以下の占める割合が45 ~47%であり、0歳は少なく、年齢とともに増加し、4歳が最も多い。続いて5歳、3歳の順に多く、3~6歳で約60%を占めている 2)。

病原体
 本疾患の原因であるムンプスウイルスはパラミクソウイルス科のウイルスで、表面にエンベロープをかぶったマイナスセンスの1本鎖RNA ウイルスである。大きさは100 ~600nm で、主に6つの構造タンパクを有している。エンベロープには2つの糖タンパク(hemagglutinin‐neuraminidase glycoprotein、およびfusion glycoprotein )を有し、この2 つのタンパクに対する抗体が感染から宿主を防御すると言われている。

臨床症状
 本症の臨床経過は、基本的には軽症と考えられている。2~3週間の潜伏期(平均18 日前後)を経て、唾液腺の腫脹・圧痛、嚥下痛、発熱を主症状として発症し、通常1 ~2週間で軽快する。
 唾液腺腫脹は両側、あるいは片側の耳下腺にみられることがほとんどであるが、顎下腺、舌下腺にも起こることがあり、通常48時間以内にピークを認める。 接触、あるいは飛沫感染で伝搬するが、その感染力はかなり強い。ただし、感染しても症状が現れない不顕性感染もかなりみられ、30~35%とされている。 鑑別を要するものとして、他のウイルス、コクサッキーウイルス、パラインフルエンザウイルスなどによる耳下腺炎、(特発性)反復性耳下腺炎などがある。反 復性耳下腺炎は耳下腺腫脹を何度も繰り返すもので、軽度の自発痛があるが発熱を伴わないことがほとんどで、1~2 週間で自然に軽快する。流行性耳下腺炎に何度も罹患するという訴えがある際には、この可能性も考えるべきである。
 合併症としての無菌性髄膜炎は軽症と考えられてはいるものの、症状の明らかな例の約10%に出現すると推定されており 4)、Bang らはムンプス患者の62%に髄液細胞数増多がみられ、そのうち28%に中枢神経症状を伴っていたと報告している 5)。思春期以降では、男性で約20~30%に睾丸炎 4)、女性では約7%に卵巣炎を合併するとされている。また、20,000 例に1例程度に難聴を合併すると言われており、頻度は少ないが、永続的な障害となるので重要な合併症のひとつである。その他、稀ではあるが膵炎も重篤な合併症の一つである。

病原診断
 ウイルスを分離することが本疾患の最も直接的な診断方法であり、唾液からは症状出現の7日前から出現後9日頃まで 1)、髄液中からは症状出現後5~7日くらいまで分離が可能であるが、少なくとも第5病日までに検体を採取することが望ましい。
 しかしながら、ウイルス分離には時間を要するため、一般的には血清学的診断が行われる。
 これには種々の方法があるが、EIA 法にて急性期にIgM 抗体を検出するか、ペア血清でIgG 抗体価の有意な上昇にて診断される。しかし、再感染時にもIgM 抗体が検出されることがあり、初感染と再感染の鑑別にはIgG 抗体のavidity の測定が有用と報告されている 6)。また最近では、RT‐PCR 法にてウイルス遺伝子を検出することが可能となり、これによりワクチン株と野生株との鑑別も可能である。

治療・予防
 流行性耳下腺炎およびその合併症の治療は基本的に対症療法であり、発熱などに対しては鎮痛解熱剤の投与を行い、髄膜炎合併例に対しては安静に努め、脱水などがみられる症例では輸液の適応となる。
 効果的に予防するにはワクチンが唯一の方法である。有効性については、接種後の罹患調査にて、接種者での罹患は1 ~3%程度であったとする報告がある。接種後の抗体価を測定した報告では、多少の違いがあるが、概ね90%前後が有効なレベルの抗体を獲得するとされてい る。
 ワクチンの副反応としては、接種後2週間前後に軽度の耳下腺腫脹と微熱がみられることが数%ある。重要なものとして無菌性髄膜炎があるが、約 1,000~2,000人に一人の頻度である。また、以前にはゼラチンアレルギーのある小児には注意が必要であったが、各ワクチンメーカーの努力により、 ムンプスワクチンからゼラチンは除かれるか、あるいは低アレルゲン性ゼラチンが用いられるようになり、ゼラチンアレルギー児に対しても安全に接種が行われ るようになってきた。
 患者と接触した場合の予防策として緊急にワクチン接種を行うのは、あまり有効ではない。患者との接触当日に緊急ワクチン接種を行っても、症状の軽快は認 められても発症を予防することは困難であると言われている。有効な抗ウイルス剤が開発されていない現状においては、集団生活に入る前にワクチンで予防して おくことが、現在取り得る最も有効な感染予防法である。

 

感染症法における取り扱い(2012年7月更新)

「流行性耳下腺炎」は定点報告対象(5類感染症)であり、指定届出機関(全国約3,000カ所の小児科定点医療機関)は週毎に保健所に届け出なければならない。

届出基準はこちら

 

学校保健安全法における取り扱い(2012年3月30日現在)

「流行性耳下腺炎」は第2種の感染症に定められており、耳下腺、顎下腺又は舌下線の腫脹が発現した後5日を経過し、かつ全身状態が良好になるまで出席停止とされている。ただし、病状により学校医その他の医師において感染の恐れがないと認めたときは、この限りでない。
また、以下の場合も出席停止期間となる。
・患者のある家に居住する者又はかかっている疑いがある者については、予防処置の施行その他の事情により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで。
・発生した地域から通学する者については、その発生状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間
・流行地を旅行した者については、その状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間

 

【文献】
1)Cherry J.D.Mumps virus.In:Textbook of pediatric infectious diseases (ed by Ralph D. Feigin, James D. Cherry, 1998; pp2075‐2083, W.B.Saunders Company, USA.
2)国立感染症研究所、厚生労働省健康局結核感染症課:流行性耳下腺炎(おたふくかぜ)1993 ~2002年病原微生物検出情報(月報)IASR.24 :103‐104, 2003
3)Hirsch A.Handbook of Historical and Geographical Pathology. Translated by Charles Creighton.London,1886
4)Katz SL, Gershon AA, Hotez PJ:Mumps.Krugman's Infectious Diseases of Children,10th ed. 1998, pp280‐ 289 Mosby‐Year Book,Inc.
5)Bang HO, Bang J. Involvement of the central nervous system in mumps. Bull Hyg 19:503,1944
6)Gut JP, Lablache C, Behr S, Kirn A. Symptomatic mumps virus reinfections.J Med Virol. 45:17‐23,1995

(国立感染症研究所感染症情報センター 多屋馨子)

Copyright 1998 National Institute of Infectious Diseases, Japan

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