国立感染症研究所

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The Topic of This Month Vol.35 No.3(No.409)

ロタウイルス 2010~2013年

(IASR Vol. 35 p. 63-64: 2014年3月号)

 

ロタウイルスはレオウイルス科に属する11分節の2本鎖RNAウイルスである。内殻蛋白の抗原性に基づいてA~G群に分類され、ヒトからはA~C群が検出される。ロタウイルスは乳幼児におけるウイルス性急性胃腸炎の主要な原因であり、ほとんどのヒトは5歳までに一度は感染すると考えられている(本号3ページ)。ロタウイルスは糞口感染により伝播し、1~4日の潜伏期を経て、下痢、嘔吐、発熱などの症状を引き起こす。特異的な治療法はなく、点滴や経口補液などの対症療法を行う。通常1週間程度で回復するが、他のウイルス性胃腸炎に比べると重度の脱水症状を呈することが多い。頻度の高い合併症として痙攣があり、痙攣が長時間続く場合は予後不良となり後遺症の危険性も高まる。他にも腎不全や肝機能障害などの合併症を認めることがあり、脳炎・脳症も稀にみられる。医療が充実した先進国ではロタウイルス感染症による死亡は稀だが、発展途上国では小児死亡の主要原因の一つであり、現在でも年間約45万人の子供が亡くなっているとされる(Lancet Infect Dis 12 : 136-141, 2012)。

感染性胃腸炎患者発生状況:ロタウイルス胃腸炎は、感染症法に基づく感染症発生動向調査において、全国約3,000の小児科定点から5類感染症として報告される「感染性胃腸炎」(http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-05-18.html)の中に、他の病原体による胃腸炎とともに含まれる。また、法施行規則改正により、2013年10月14日から「感染性胃腸炎(病原体がロタウイルスであるものに限る。)」として、全国約500の基幹定点医療機関からロタウイルス単独で届出がなされることとなった(2013年9月30日健感発0930第1号, 届出基準はhttp://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-05-39.html)。この措置によりロタウイルス胃腸炎(特に重症者)の実態把握がより容易になると思われる。

感染性胃腸炎の患者報告は、毎年11~12月にかけて急増し、2~5月にかけてなだらかなピークが見られ、それ以降減少している(図1)。ロタウイルス検出のピークは2~5月のピークと重なり、11~12月のピークはノロウイルス検出(http://www0.nih.go.jp/niid/idsc/iasr/Byogentai/Pdf/data11j.pdf)のピークに重なる。

ロタウイルス検出状況:地方衛生研究所(地衛研)が病原体定点(小児科定点のうちの約10%)の胃腸炎患者から採取された便材料や集団発生例の調査などで採取された検体の病原体検査を行っている。2010~2013年の4年間に、60地衛研がA群を、8地衛研がC群を報告した。

ロタウイルス検出報告数は2005/06~2009/10シーズは700~800例前後であったが、2010/11シーズンに増加した(表1図2)。A群がそのほとんどを占め、C群の報告は少ない(2010/12シーズン以降は0.1~2.2%)。日本ではB群の報告はまだない。

A群ロタウイルス遺伝子型別:A群ロタウイルスは、ウイルス粒子の最外層を構成している2種類の中和抗原蛋白VP7およびVP4の遺伝子配列より、血清型を反映するG型とP型の型別がなされる。ヒトから検出されるロタウイルスの大部分は、G1P[8]、G2P[4]、G3P[8]、G4P[8]、G9P[8]の5種類である(本号4ページ)。わが国においては、現在、一部の地衛研でG型別検査を行い、報告している。(本号ページ)。

2010~2013 年にA群ロタウイルスが検出された3,302例の年齢分布は、1歳(38%)、0歳(16%)、2歳(16%)の順に多く、0~2歳で全体の7割を占める(年齢不詳を除く)(図3)。0歳児では月齢6カ月以上が多かった。この傾向はG1、G3、G9それぞれの遺伝子型に限った場合でも同様の傾向であった。G2型検出例は少ないが、1歳(28%)に次いで15歳以上の割合が多く(21%)、他の型とはやや異なる分布を示した。一方、C群が検出された27例では、5~9歳が最も多く(18例)、次いで10~14歳 (5例)であった。

合併症例:2010~2013年にロタウイルスが検出された症例のうち、脳炎・脳症22例、髄膜炎4例などの重症例の報告があった。腸重積症からのA群ロタウイルス検出も4例あった。

集団発生:ロタウイルス感染症の集団発生の場所の多くは保育所や幼稚園であるが、小学校、中学校、老人ホーム、福祉施設などでも集団発生がみられる(IASR 33: 13-14, 2012 & 33: 197-198, 2012  & 33: 271, 2012 & 34: 69-70, 2013 & 34: 264-265, 2013)(表2)。集団発生病原体票により地衛研から報告された2010~2013年のロタウイルスによる胃腸炎集団発生は、A群105事例、C群3事例であった(表2)。ほとんどの推定伝播経路は、ヒト-ヒト感染とされ、食品を介する食中毒[K3]事例はA群による2012年の2事例のみであった。また、5事例(A群4事例、C群1事例)は、患者数50人以上の集団発生(2011年4~5月2事例、2012年3~4月3事例)であった 。

予防:ロタウイルスは感染力が非常に強く、ウイルス粒子10~100個で感染が成立すると考えられている。感染者の下痢便1g中には1010 ~1011個ものウイルスが含まれ、衛生状態が改善されている先進国でもロタウイルスの感染予防はきわめて難しい。現在、単価(G1P[8])と5価(G1、G2、G3、G4、P[8])の2種類の経口弱毒生ロタウイルスワクチンがあり、重症化・合併症予防を目的として130カ国以上で導入され、既に53カ国で定期接種化されている(本号9ページ)。わが国でも、それぞれ2011年11月と2012年7月から任意接種が可能となっており、接種率は2012年7月時点で約35%、2013年4月時点で約45%と推定されている(本号11ページ)。

今後の課題:わが国においてもロタウイルスワクチンの定期接種化に向けた検討が進んでいる。海外における複数の研究結果から、重症のロタウイルス下痢症に対する予防効果は、経済的に豊かな国においては約90%とされている(予防接種・ワクチン分科会予防接種基本方針部会.ロタウイルスワクチン作業班中間報告書.2013年11月18日)。国内においてワクチンを導入した際の有効性や安全性を評価することが今後の主な課題であり、1)ワクチン導入前後のロタウイルス感染症の発生動向(特に重症例)の変化の把握、2)安全性に関して、日本に先だってワクチンを導入している国々から腸重積症の若干の発生頻度の上昇が指摘されているため、ワクチン導入前後の腸重積症の推移の注意深いモニタリング(本号12ページ)、3)ワクチンの選択圧による野生株のウイルス学的な変化について監視するための、国立感染症研究所と地衛研・大学等によるロタウイルスサーベイランス体制の整備検討、等が必要である。

 

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